新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由4選！後悔・損しないためのポイントも解説

「新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいいって本当？」

「新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由があるのか知りたい...」

とお悩みではないでしょうか。

結論、新NISA(つみたてNISA)は全ての人に適しているわけではなく、投資スタイルや資金状況によってはやめたほうがいい場合もあります。

ただし、長期的な資産形成を目指す多くの人にとっては、非課税メリットを活かせる有効な選択肢になります。

本記事では、新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいい理由について解説します。

また、後悔・損しないためのポイントや金融機関・商品の選び方についても紹介するので、ぜひご覧ください。

▼この記事がおすすめな人

• 新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由について知りたい人
• 新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいい人の特徴について知りたい人
• 新NISA(つみたてNISA)で後悔・損しないためのポイントについて知りたい人

新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由は以下の4つです。

• 投資先が限定されている
• 元本割れのリスクがある
• 短期間では利益が得にくい
• 損益通算・繰越控除ができない

新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由の1つ目は「投資先が限定されている」ためです。

現行の制度である新NISAのつみたて投資枠で購入できる商品は、金融庁の基準を満たした約200本の投資信託・ETFのみに限定されており(※)、基準を満たさない投資信託やETF、個別株式や債券などの金融商品は購入できません。

新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由の2つ目は「元本割れのリスクがある」ためです。

新NISA(つみたてNISA)は、比較的リスクを抑えて運用できるものの、元本保証がないため、社会情勢の影響などで元本割れするケースがあります。

元本割れのリスクへの対策として、20年を目安とした長期保有をすることで、元本割れのリスクを以下のように押さえることができます。

※出典：NISA早わかりガイドブック｜金融庁

保有期間別の運用効果によると、5年以内に積立てをやめたり売却したりした場合には、元本割れする人がいる一方、20年以上積立てを続けた場合は元本割れの可能性がほぼ0％になっています。

ただし、20年間も積立を継続できるか不安を感じる場合は、5年以上を目安に長期保有を意識しつつ、自分のライフプランに合わせた積立計画を立てることが重要です。

新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由の2つ目は「短期間では利益が得にくい」ためです。

新NISA(つみたてNISA)の対象商品である投資信託は、分散投資でリスクを抑えながら、長期運用による複利効果で利益を目指す商品のため、短期間で大きな利益を出すのは難しいです。

対策として、20年を目安とした長期運用をすることで、複利効果が増大し多くのリターンを得られます。

複利効果とは、運用益を再投資することで利益によって雪だるま式に資産が増える効果のことで、投資を長期で行うほど、複利効果によって資産形成は効率化します。

実際に、以下の画像のように新NISA(つみたてNISA)で月1万円を3パターンの年利で運用すると、いずれのパターンでも運用収益は5年目に比べて20年目の方が高くなっています。

※出典：NISA早わかりガイドブック｜金融庁

新NISA(つみたてNISA)はやめたほうがいい理由の2つ目は「損益通算・繰越控除ができない」ためです。

損益通算・繰越控除は投資で発生する税金を軽減する方法です。しかし、NISA口座はもとから非課税なので、損益通算・繰越控除の対象外となっています。

▼損益通算・繰越控除とは

• 損益通算：複数の口座で生じた利益や損失を合算すること
• 繰越控除：損益を合算しても損失が出た場合に、その損失を最大3年間繰り越し、翌年の利益から控除できること

このデメリットは特に、NISA口座以外の課税口座(特定口座・一般口座)でも積極的に資産運用をしている投資家にとって重要な問題となります。

一方で、NISA口座だけで投資を行う予定の方や、投資初心者にとっては、あまり気にならないデメリットかもしれません。

将来的に複数口座で資産形成をする可能性や、自分の投資戦略全体における税金対策の重要性を考慮したうえで判断することが大切です。

新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいい人の特徴は以下のとおりです。

• 一括投資をしたい人
• 短期間の相場変動に敏感な人
• 余裕資金がない人

新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいい人の特徴の1つ目は「一括投資をしたい人」です。

短期間で一括投資をして利益を得たい人には向いていません。

新NISA(つみたてNISA)は少額・長期・分散投資が前提であり、短期間での運用はリスクが高く運用益が安定しません。

▼一括投資をしたい人の失敗例

• 1~2年の保有で利益を得る目的で、年間投資枠の360万円を一括投資したものの、2年後の時点で元本割れしており売却。つみたてNISAの仕組みや目的を把握しておくべきだった。

短期間で一括投資をしたい場合は、FXや仮想通貨といったハイリスク・ハイリターンの商品がおすすめです。

ただし、価格変動がかなり激しく、数日で資産が半分以下になるケースもあるため注意しましょう。

新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいい人の特徴の2つ目は「短期間の相場変動に敏感な人」です。

新NISA(つみたてNISA)は長期運用を前提としているため、短期間の相場変動を気にして売買を繰り返していては、長期投資による複利効果の恩恵を享受できません。

▼短期間の相場変動に敏感な人の失敗例

• 相場変動に敏感になっており、円安の影響で相場が大きく下落した際に、慌てて損切り、もしくは利益確定してしまった。
• 含み損が発生してすぐに売却してしまった。しかし後から考えると、短期的には損失だったが、長期的に見れば利益になりえた。

一時的な価格変動は起こって当然であり、元本割れのリスクも少なからずあると理解したうえで、長期的に投資に向き合いましょう。

どうしても短期の価格変動が気になる場合は、定期預金や個人向け国債など元本保証がされている資産運用がおすすめです。

新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいい人の特徴の3つ目は「余裕資金がない人」です。

余裕資金がない状態で、なんとか一時的な運用資金を捻出できたとしても、長期的に継続するとなると資金繰りが厳しくなります。

新NISA(つみたてNISA)は長期投資によって複利効果が最大化され、大きな利益を得られる仕組みであり、一時的な積立では複利効果を十分に享受できません。

▼余裕資金がない人の失敗例

• 大きな出費が発生したので、やむなく投資信託を売却したが、約定日までの間に相場が下落してしまい、結果的に損切りになってしまった
  
• 最初は、生活費を削って運用資金を捻出していた。しかし、継続していくうちに当然生活が困窮してきて、短期間で売却してしまった。

相場がいつ下がるかは誰にも判断はできない部分ではありますが、少しでも長く運用するためにも、生活に支障のない範囲で投資することが重要です。

目安として、毎月一定額を貯金できる状態であれば、つみたてNISAを始めても問題ないでしょう。

新NISA(つみたてNISA)で後悔・損しないためのポイントは以下のとおりです。

• 家計全体を踏まえた適切な積立額を設定する
• 具体的な投資目標を数値化する
• 投資タイミングを分散させる
• 定期的に運用状況・資産配分を見直す

具体的な投資目標を数値化することは、新NISA(つみたてNISA)を効果的に活用するための重要なポイントです。

「老後資金を貯める」「子どもの教育資金を準備する」といった漠然とした目標ではなく、「65歳までに3,000万円貯める」「15年後に500万円の教育資金を用意する」など、具体的な金額と期間を設定しましょう。

数値化された目標があれば、必要な積立額や期待リターンを計算でき、投資商品選びの指針にもなります。

また、定期的に目標達成度を確認することで、モチベーションの維持にもつながります。

目標が明確になれば、市場の短期的な変動に一喜一憂せず、長期的な視点で投資を続けられるようになります。

投資タイミングを分散させることは、新NISA(つみたてNISA)で損をしないための効果的な戦略です。

市場のタイミングを完璧に予測することは、プロの投資家でも難しいものです。

そこで有効なのが、毎月一定額を投資する「ドルコスト平均法」です。

この方法では、市場が高い時には少ない口数を、市場が低い時には多くの口数を自動的に購入することになり、平均購入単価を抑える効果が期待できます。

例えば、毎月同じ金額を投資すると、株価が高い時は少ない株数を、安い時は多くの株数を買うことになるため、結果的に平均取得価格が市場平均より低くなる可能性が高まります。

定期的に運用状況・資産配分を見直すことは、新NISA(つみたてNISA)で長期的に成功するための重要なポイントです。

一度投資を始めたら放置するのではなく、半年に1回程度は運用状況をチェックし、必要に応じて資産配分を調整しましょう。

例えば、当初設定した資産配分が市場の変動によって崩れている場合は、リバランスを行うことで、リスクを適正な水準に保つことができます。

また、ライフステージの変化（結婚、出産、住宅購入など）に合わせて、投資目標や許容リスクも変わってくるため、それに応じた見直しが必要です。

ただし、短期的な市場の変動に一喜一憂して頻繁に売買するのは避け、長期的な視点を持って調整することが大切です。

新NISA(つみたてNISA)の金融機関・商品の選び方に関するポイントは以下のとおりです。

• 手数料が低い金融機関・銘柄を選ぶ
• 取扱商品数が多い金融機関を選ぶ

ポイント1つ目は「手数料が低い金融機関・銘柄を選ぶ」ことです。

「つみたて投資枠」で投資信託を購入する際は、金融機関にかかわらず購入手数料が無料です。これは金融庁によって決められています。

一方で、「成長投資枠」で投資信託・個別株を購入する際は、金融機関によって購入手数料が異なります。

一般的に、店舗を持たないネット証券は手数料を安く抑えられる傾向があります。対して、店舗型の対面証券や銀行は手数料が高めにされている傾向があるのです。その分、投資に関するサポートを受けられるメリットがあります。

そのため、コストを抑えたいのであればネット証券、コストが高くても対面サポートを希望するのであれば店舗型を選ぶのがおすすめです。

大手ネット証券であれば、投資信託の購入時手数料、個別株の売買手数料がともに無料です。

今後のライフイベントに向けて、長期的な資産形成を考えている場合は、手数料が蓄積して負担が大きくなることを防ぐためにも、手数料が低い金融機関を選択しましょう。

ポイント2つ目は「取扱商品数が多い金融機関を選ぶ」ことです。

新NISA(つみたてNISA)の投資対象である投資信託は、どこでも同じ商品が購入できるわけではありません。金融機関によって購入できる商品は異なるのです。

そのため、金融機関を決める際は、目当ての商品がラインナップされているか確認しましょう。まだ銘柄を決めていない場合は、取扱商品数が多い金融機関を選ぶと、後々困るリスクを防げます。

▼【金融機関別】新NISAの取扱商品数

投資初心者で目当ての銘柄が決まっていない場合は、商品数が豊富なネット証券で新NISA(つみたてNISA)を始めるのがおすすめです。

自分に合った投資プランを作成するには商品や金融機関はもちろん、資産形成全体を通した総合的な計画が必要です。

総合的な計画を立てることで、複数の資産運用を活用すべきか、資産運用ごとの資産配分はどのようにすべきかが見えてきます。

しかし、一人で資産形成の知識を得るためには時間がかかり困難なうえに、その間にも機会損失が発生しています。

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この記事では、新NISA(つみたてNISA)をやめたほうがいいと言われる理由、新NISA(つみたてNISA)で後悔・損しないためのポイントを解説しました。

新NISA(つみたてNISA)は、元本割れのリスクがある、短期間では利益が得にくいなどのデメリットがある一方で、家計の状況を考慮した総合的な長期運用計画を立てれば、適切な積立額や運用の方向性が定まり投資リスクは抑えられます。

しかし、資産形成全体に及ぶ広範囲の悩みを解消するためには、時間をかけて資産形成の知識を得て、適切な資産形成プランを計画する必要があります。

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