学費で貯金がなくなる場合の対処法は？子供の学費や貯金するコツも解説！

「学費で貯金がなくなるかもしれなくて不安…」

「学費で貯金がなくならないためには、いくら貯金が必要なの」

とお悩みではないでしょうか。

結論、学費で貯金がなくなるのを防ぐには目安として約700万円の貯金が必要で、計画的な貯金と奨学金や教育ローンの活用が重要です。

この記事では、学費で貯金がなくなりそうな場合の具体的な対処法を紹介します。

また、学費を効率よく準備するコツやよくある質問にも答えますので、ぜひ参考にしてください。

▼この記事でわかること

• 学費で貯金がなくならないために必要な貯金額
• 学費で貯金がなくなりそうな場合の対処法
• 老後資金の貯め方【大学の学費で貯金がなくなりそうな方必見】

学費で貯金がなくならないためには約700万円の貯金が必要であり、これは公立の幼稚園から大学まで通わせた場合の総額となります。

私立の場合は約2000万円と公立の約3倍の費用がかかります。

以下表に、幼稚園から大学までかかる子供の学費を公立と私立とでそれぞれまとめました。

参照※1：学校種別の学習費総額及び構成比｜文部科学省

参照※2：令和５年度　私立大学入学者に係る初年度学生納付金等｜文部科学省

参照※3：国立大学等の授業料その他の費用に関する省令｜文部科学省

どちらを選ぶにせよ、子どもの教育費を明確に把握し、家計に無理のない範囲で貯金の計画を進めることが重要です。

これだけ多くかかる学費を効率的に準備したい方は、この記事をぜひ読んでみてください。

学費の支払いで貯金が底をつきそうな場合、焦らずに以下のような方法で対処することが可能です。

• 教育ローンを組む
• 奨学金を利用する
• FPに相談して家計を改善する

これら公的な支援制度などは充実しています。

学費の準備に不安を感じている方は、これらの制度の詳細を早めに確認し、収入状況や返済計画に合った方法を選びましょう。

学費で貯金がなくなりそうな場合の対処法として、まず検討したいのが教育ローンの活用です。

国の教育ローンは、以下のような条件で利用できます。

• 融資金額　：350万円（一定要件を満たすと450万円）
• 融資金利　：年1.5%〜1.7%程度（融資年度によって変更あり）
• 金利タイプ：全期間固定金利
• 担保　　　：必要なし
• 融資期間　：15年（一定要件を満たすと18年間）
• 使用用途　：学費・在学に伴う居住費・留学費・教材費等

学費負担を軽減する方法として、奨学金制度の活用も有効です。

日本学生支援機構(JASSO)などが提供する奨学金は、以下のような条件で利用できます。

• 融資金額　：自宅通学・自宅外通学によって変動あり
• 融資金利　：利率固定方式の場合、0.05%〜0.2%（貸与期間による）
• 担保　　　：原則必要なし（保証人が必要）
• 融資期間　：期間の定めなし
• 使用用途　：学費・在学に伴う居住費・留学費・教材費等

学費負担を軽減する最後の対処法として、専門家(FP)への相談が非常に有効です。

FPは家計の専門家として、各家庭の収入状況、支出傾向、将来のライフプランを総合的に分析し、無理なく教育費を準備できる最適な方法を提案してくれます。

また、FPは目先の学費対策だけでなく、卒業後の返済計画や老後資金など長期的な視点でのアドバイスも提供します。

FPへの相談なら、無料で相談できるマネーキャリアがおすすめです。

学費の貯金とともに老後の資金を準備する3つのコツとして以下を解説します。

• 「教育費」の口座はつくらない
  
• ライフプラン表をつくる
  
• 貯金と投資を両立させる
  

教育費専用の口座をつくらないことが、資金計画を成功させるコツの一つです。

教育費のためだけに口座を分けると、以下のような問題が起きる可能性があります。

• 想定外の教育費に対応できなくなる
• 教育費が十分と過信し、他の貯蓄が不足する

この方法では教育費を準備しているつもりでも、生活費や老後資金が不足するリスクが高まります。

教育費だけでなく、生活費や老後資金も考慮したバランスの良い貯蓄を進めましょう。

次にライフプラン表をつくることは、老後も見据えた資金計画を立てる上で重要です。

ライフプラン表とは生活設計を時系列に整理した表のことで、以下メリットが得られます。

• 現在の収支や将来の支出を正確に把握できる
• 必要なタイミングで適切にお金を使う計画が立てられる
• 突発的な出費にも対応可能な家計を作れる

個人での作成が難しい場合は、FP（ファイナンシャルプランナー）や家計簿アプリを活用すると、より簡単に実現可能です。

ライフプラン表を活用して、学費や生活費による貯金の減少リスクを軽減しましょう。

最後のコツは貯金と投資を両立させることで、効率的な資産形成が可能になります。

投資に不安がある方も正しい知識でリスクを抑えつつ資金を増やし、「NISA」や「iDeCo」で節税しながら資産運用ができます。

貯金と投資を両立するには、以下を意識することが大切です。

• 不必要な支出を見直し、余剰資金を確保する
• 家計を安定させ、投資に回せるお金を計画的に準備する

まずは家計の見直しから始め、無理なく貯金と投資を両立させていきましょう。

大学進学は人生の中でも大きな出費のひとつ。

教育費のピークを迎え、貯金を教育費に集中させてきたご家庭では「老後資金が全然貯まっていない…」と不安を感じるケースが非常に多いです。

今回は、ファイナンシャルプランナー（FP）の加藤さんと奥山さんに、「今からでもできる老後資金の貯め方」をテーマに、実際の相談事例を交えながらお話を伺いました。

※左側：奥山FP、右側：加藤FP

加藤FP：教育費に全力を注いできたご家庭では、老後資金について「あとでなんとかなる」と先送りにしてきた方が多いです。でも、いざ子どもが大学生になってから慌てるケースが非常に多いんです。

奥山FP：そうなんですよね。まず大事なのは、いきなり貯めることではなく、現状を数字で見える化すること。年金の受給見込み額、退職金、今ある貯金、老後に想定する生活費などを整理して、不足分を明確にすることが第一歩です。

加藤FP：あるご夫婦は、老後資金がまったく足りないと焦って月10万円以上貯めようとしていたんですが、年金と退職金をきちんと整理したら、実は必要額は想定よりずっと少なかったという例もあります。漠然とした不安で動き出すより、まずは現実を把握することが大切ですね。

奥山FP：逆に、年金や退職金を過大評価してしまうケースもあります。特に退職金は「思ったより少なかった」という相談が多い。過大評価したまま何も対策しないと、あとから生活設計が苦しくなることもあります。

加藤FP：だからこそ、年金の見込み額を「ねんきん定期便」などで確認しつつ、退職金や今ある貯蓄と合わせて、“老後に必要なお金との差額”を明確にすること。これが老後資金づくりの出発点です。

奥山FP：50代以降の相談では、「もう時間がないから…」と諦めてしまう方も多いですが、実はここからでもできることはあります。代表的なのが、少額からの積立投資です。

加藤FP：そうですね。残り10〜15年でも、長期で少しずつ積み立てることでリスクを抑えながら資産を増やすことは十分可能です。実際、iDeCoや新NISAを活用して老後資金を積み上げている50代の方もいます。

奥山FP：ただ、焦って一括投資して失敗するケースもあるので注意が必要です。ある方は老後の不安からまとめった額を一気に投資信託に入れてしまい、タイミングが悪く大きく目減りしてしまいました。老後資金は「守る」ことも大事ですから、積立などリスク分散が基本です。

加藤FP：投資だけでなく、保険の見直しや住宅ローンの繰り上げ返済なども含めて、家計全体を整える視点も大切です。老後資金の原資を“新たに生み出す”ことがポイントですね。

奥山FP：教育費が落ち着いてきたタイミングこそ、資産運用を始めるチャンスです。無理な額ではなく、少額からでもコツコツと積み上げることで、数年後の安心感はまったく違ってきます。

子供の学費は家庭にとって大きな負担となるため、以下によくある質問をピックアップし解説していきます。

• 大学生のいる家庭の貯金額はいくら？
• 親の貯金がなくても大学に進学できる？

大学生がいる家庭の貯金額は平均約400万～600万円（※）とされています。

自宅外の通学では年間約150万円以上かかる場合もあり、貯金額に大きく影響します。

特に都市部では生活費や家賃が高く、貯金への負担が増える傾向があります。

大学4年間の学費や生活費を考えると、最低でも400万円以上の貯金を目標にするのが理想です。

早めに計画を立て、地域や通学状況を考慮した資金準備が重要です。

※参照：学生生活実態調査｜全国大学生活協同組合連合会

親の貯金が十分でない場合でも、以下の方法を活用することで大学に進学することができます。

• 奨学金を利用する
• 教育ローンを活用する
• アルバイトで学費や生活費を補う
• 特待生制度や学費免除を活用する

これら方法を無理なく使い分けることで、進学は十分にできます。

文部科学省からも意欲があれば家庭の経済状況に関わらず、進学できるチャンスを確保できるよう修学支援新制度を実施しています。

事前に利用できる制度をしっかりと調べ、計画を立てて進学に備えましょう。

今回の記事のポイントを以下にまとめました。

• 学費で貯金がなくなることの防止方法
• 教育ローン・奨学金の利用方法
• 教育費・老後資金の貯め方

教育費が増える現代では、学費の準備に苦労する家庭も多いですが、公的支援や計画的な支出で負担を軽減できます。

学費で貯金が尽きるリスクを防ぎ、安心して進学をサポートする準備を整えましょう。

もし「どの方法が最適かわからない」「計画を立てられる自信がない」と感じたら、ぜひマネーキャリアにご相談ください。

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