独身向けFP相談の活用術！おひとりさまが抱える3つの老後の不安と今からできる対策

・おひとりさまは今は気楽だけど、老後などの将来が不安

・独身者でもFP相談って必要？何を相談すればいいの？

こんな悩みをお悩みではないですか？

本記事では、独身者がFP相談で聞くべきこと4選と、おひとりさまが抱える3つの老後の不安について解説します。 

実際にFP相談をしたことがある方に実施したアンケートも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

独身者がFP（ファイナンシャルプランナー）相談で聞くこと、プロと一緒に考えるべき相談内容の例を紹介します。

• 老後資金のシミュレーションと貯金目標について
• 医療・介護のリスク対策と保険の見直し
• 資産運用とリスク管理
• 生前贈与・相続対策

独身者がFP（ファイナンシャルプランナー）に相談すべきは、老後資金のシミュレーションと貯金目標です。

FPはライフプランニングや資産形成のプロ。相談すれば、60歳までにいくら貯めるべきなのか具体的に試算できます。 

各人が受け取れる年金額、不足分を逆算し今からどのように準備するのか、数年〜数十年スパンの貯金目標を設定することが可能です。

独身者がFP（ファイナンシャルプランナー）に相談すべきは、医療・介護のリスク対策と保険の見直し。

将来かかる医療・介護費用を全て保険で賄おうとすると過剰保障になりがち、かつ保険料が高額になってしまいます。万が一の備えは保険と貯蓄をバランスよく組み合わせて準備しておくことが大切。

保険や各種控除、実際にかかる医療費にまで精通しているFPならば、各人ごとに本当に必要な保険は何か、貯蓄と保険のバランス、医療 ・がん・介護保険の選び方をレクチャーできます。

独身者がFP（ファイナンシャルプランナー）に相談すべきは、資産運用とリスク管理です。

「老後2000万円問題」が話題となって久しい昨今。定年退職後の生活を支える蓄えをするには金利の低い預金は不向き、資産運用が必須です。

資産形成に知見があるFPなら、iDeCo・新NISAの節税効果を最大限に活用、リスクを抑えながら老後資金を貯めるプランを設計できます。

ゆくゆくは生前贈与・相続対策についてFP（ファイナンシャルプランナー）に相談しましょう。

20〜30代など若いおひとりさまはまだピンとこないかもしれませんが、ある程度の資産がある方や、定年が見えてきた方は早めに考えておくのがベター。

特に生前贈与は毎年の控除額に限りがあるため、早めに考えておいた方がいいでしょう。

「自由気まま」というイメージを持たれがちなおひとりさま。ですが、なかには将来への不安を募らせている方も多いかもしれません。

不安が消えないのは「具体的なイメージができないから」。お金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）なら、必要な老後資金や万が一への備えをするための具体的な方法を提案できます。

将来への見通しがたてばかなり不安も和らぐはず。一人で悩むよりも、まずはFPに相談をしましょう。

実際にFP（ファイナンシャルプランナー）相談をしたことがある独身者の方に実施したアンケートを紹介します。

• FP相談を受けた理由は何ですか？
• FP相談を受けてみてよかった点は何ですか？
• FP相談を受けた後、実際に行動に移したことを教えてください

独身の方が、実際にFP（ファイナンシャルプランナー）相談を利用してみた理由は「老後資金の準備について不安があった」（32.8%）が最多。

次いで「新NISA・iDeCoなどの投資について学びたかった」（25.4%）でした。

独身の方が、実際にFP（ファイナンシャルプランナー）相談を利用してよかった点で、最も多かったのは「将来のお金の不安が減り、安心できた」（34.2%） でした。

そのほか「NISAやiDeCo、各種控除の活用法がわかった」（28.5％）「将来へ備えるために必要な保険に加入できた」（21.3％）点を挙げる方も多くいらっしゃいました。

次から次へと湧いてくるおひとりさまの将来への不安。安心の独身生活を送るために、お金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談して、早めに解決しましょう。

特にまだお若い方は将来のイメージができず、なかなか老後への備えを始められないという方も多いのではないでしょうか。

FPに相談することが将来について考えるきっかけとなり「無理のない貯蓄をスタートできた」「最大限節税できる金額でiDeCoを始められた」という方も多くいらっしゃいます。まずはお気軽にご利用ください。

養う配偶者や子どもがいない独身者は、既婚者に比べてFP（ファイナンシャルプランナー）相談の必要性が低いと思われがち。

ですが、逆に将来頼れる家族がいないおひとりさまこそ、老後や病気・介護、住まいについて考えておく必要があります。

無料のFP相談を活用すれば、下記のような独身者が抱える3つの老後の不安を解消できます。

• 【老後資金】一人で生きるための資金はどれくらい必要？
• 【病気・介護のリスク】頼れる人がいない場合の対策は？
• 【住まい】賃貸と持ち家どちらがいい？

独身者の老後資金（30年分）がいくら必要か、毎月の年金額を約10万円とし、賃貸か持ち家ありかに分けて紹介します。

▼老後の平均生活費の比較

このように、賃貸化持ち家かによっても老後資金がいくら必要になるのか大きく変わります。

おひとりさまでも、住む場所、賃貸か持ち家か、ペットの有無、理想とする老後の生活などざっくりとしたライフプランを考えておくと資金計画を立てやすいでしょう。

まず、老後の介護費用がいくらかかるのか紹介します。

生命保険に関する全国実態調査 令和3年度（生命保険文化センター）によると、一人当たりの介護費用・期間は以下の通りです。

• ベッドの購入費など一時的な費用：平均74万円
• 月々の介護費用：平均8.3万円
• 介護期間：平均5年1カ月（61ヶ月）

これをもとに一人当たりの介護費用の総額を単純計算（月々の平均介護費用×平均介護期間＋一時的な費用の平均合計）すると、約580万円となります。

次に、医療費用について。「生涯医療費 令和３年度」（厚生労働省）によると、一人当たりの生涯医療費は約2,800万円です。

このうち約6割（1,680万円）が老後にかかる医療費と言われており、実際に支払うのは自己負担分の1〜3割、単純計算で約170〜500万円。

老後の介護費・医療費はともに高額となる可能性があります。

例えば、下記のような方は賃貸が向いているといえます。

• 収入が安定していない人
• 転勤が多い、定期的に引越しをしたい人
• ローンの支払いがプレッシャーになる人

なお、賃貸には高齢になると審査に通りにくくなるといったデメリットがありますが、高額のローンを契約しなくて済み、気軽に引越しができるというメリットがあります。

逆に、下記のような方は持ち家が向いているといえます。

• 収入が安定している人
• 住宅ローンを完済する見通しが立つ人
• 部屋数が多い家に住みたい人

なお、持ち家には住宅ローン控除を活用できるというメリットがあります。

その一方で、家屋は外壁や水回りなどの定期的なメンテナンスが必要となるほか、実家に住み続ける場合は老朽化などによる建て替え・リフォームが必要になる可能性があります。

本記事では、独身者がFP（ファイナンシャルプランナー）相談で聞くべきこと4選、実際にFP相談をしたことがある方に実施したアンケートを紹介し、おひとりさまが抱える3つの老後の不安について解説しました。

＜結論＞

養う配偶者や子どもがいない独身者は、既婚者に比べてFP相談の必要性が低いと思われがち。ですが、自身の老後を自助努力で支えねばならないおひとりさまにこそ、FP相談は必要です！

老後にかかるお金の見通しがたてば、将来の不安もかなり和らぐはず。理想のライフプランを叶えるための資金計画を早めに立てておきましょう。

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