学資保険に入っている割合・加入率は？入らない理由も解説

「学資保険に入っている割合・加入率について知りたい」

「学資保険に入らない理由は何？」

とお悩みではないでしょうか。

結論、約40％の家庭が学資保険に加入していますが、近年、学資保険の加入率は減少傾向にあります。

学資保険以外にも教育資金の準備方法はいくつもあり、学資保険が必須というわけではありません。

この記事では学資保険に入っている割合・加入率の推移について詳しく解説します。

学資保険に入らない理由や入った方が、入らない方が良い人の特徴も紹介するので、ぜひご覧ください。

学資保険に入っている割合・加入率は、以下のグラフのとおり、近年減少傾向にあります。

下降傾向にある主な要因として、近年、つみたてNISA（新NISA）などの学資保険よりも増やせる可能性がある準備方法が増えている点や物価高騰による経済的余裕の低下などがあります（※）。

※ソニー生命保険株式会社は、2025年1月28日～1月29日の2日間、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女に対し、「子どもの教育資金に関する調査2025」をインターネットリサーチで実施し、1,000名の有効サンプルの集計結果を公開しました。

学資保険は、子どもの教育資金を計画的に準備するための貯蓄型保険です。

学資保険には以下のような特徴があります。

保険料と受取金額は契約時に決めたものから変化しないため、計画的な資金準備が可能であり、教育費の目標額を立てやすいというメリットもあります。

学資保険に入らない主な理由としては以下のようなものが挙げられます。

• 途中解約すると元本割れのリスクが高い
• 学資保険よりも増やせる可能性がある準備方法がある
• すでに生命保険に入っている

学資保険は長期間にわたって積み立てる商品であるため、途中で解約すると元本割れを起こす可能性が高くなります。

特に加入した直後の数年間は、払込保険料に対する解約返戻金の割合が低く、大幅な損失が生じる可能性があります。

また、急遽お金が必要になった場合に手元にお金がない状態になってしまうため、経済状況が不安定な家庭にとっては大きなデメリットとなります。

また、転職や収入減少など予期せぬイベントが発生した場合、保険料の支払いが難しくなる可能性もあります。

近年は教育資金の準備方法の選択肢が増え、学資保険よりも増やせる可能性がある準備方法が注目されています。

特に、2024年から始まった「新NISA」（少額投資非課税制度）を活用した準備方法は、長期的には学資保険を上回るリターンがある可能性があります。

ただし、投資には元本保証がなく、市場の変動リスクがあることを理解しておく必要があります。

元本割れのリスクを避けたいけど増やしたい場合は、学資保険とNISAを併用して、学資保険で堅実に教育費を貯めつつ、NISAでより多くのお金を受け取るのを目指すのがおすすめです。

すでに生命保険に入っている場合は、学資保険の保障と重複する部分があるため加入しない家庭も少なくありません。

親に万が一のことがあった時に、学資保険では保険料の支払いは免除され、満期時にお金は受け取ることができますが、生命保険に入っている場合保障がかぶるケースがあります。

また、収入保障保険や定期保険に加入している場合も、残された家族の生活費と共に子どもの教育資金も確保できる可能性があります。

このように、すでに十分な保障がある場合は、あえて学資保険に加入する必要性を感じない家庭も多いです。

学資保険に入った方が良い人の特徴は以下のとおりです。

• 安定した収入があり、毎月一定額の積立が可能な方
• 元本保証や確定的な返戻金を重視する方
• 投資リスクを取りたくない方

学資保険に入らない方が良い人の特徴は以下のとおりです。

• 資産運用に関する知識があり、自分で投資運用できる方
• 柔軟に資金を引き出したい方
• 他の保険で十分な保障がある方

この記事では学資保険に入っている割合・加入率、入らない理由について解説しました。

ポイントは以下のとおりです。