・iDeCoって退職金の代わりになるの？
・メリットやデメリット、注意点を知りたい
なんてお思いではありませんか？
iDeCoが退職金の代わりになると言われる理由は、受け取り時期や使える控除制度から。60歳〜75歳の間に、退職金のように一括で受け取ることができます。
ただし、勤め先からの退職金や公的年金によっては税金がかかってしまうことも。各種手数料と併せて、計画的に考える必要があります。
本記事では、「iDeCoが退職金代わりになる」と言われる理由、退職金代わりにするメリットやデメリット、注意点を紹介します。
最後まで読めば、iDeCoのメリットやデメリット・注意点がわかり、ベストな戦略設計を立てる方法がわかりますよ！ぜひ参考になさってください。
3,500人から選び抜かれた実力派FPが、最適な積立額・節税効果をシミュレーション。あなたにとってベストな老後資金準備方法を提案いたします。
公式WEBサイトで所属FPプロフィールや口コミを公開しておりますので、ぜひご覧ください！
監修者ファイナンシャルプランナー
この記事の目次
- 「iDeCoが退職金代わりになる」と言われる理由
- 受け取り時の税制優遇として「退職所得控除」が適用されるから
- 計画的に自分の老後資金を積み立てられるから
- あなたにぴったりの方法は？FPと一緒に自分に合ったiDeCoの活用法を見つけよう
- iDeCoを退職金代わりにするメリット
- 掛金が「全額所得控除」になり、所得税・住民税が軽減される
- 運用益が非課税になる
- 会社に依存しない「自分だけの退職金」を築ける
- iDeCoに関するお悩みは無料FP相談で解決しよう！
- iDeCoを退職金代わりにするデメリット・注意点
- 60歳まで引き出せない・途中解約ができない
- 元本割れのリスクがある
- 受け取り時に税金がかかる場合がある
- 手数料がかかる
- 【まとめ】iDeCoを退職金代わりにするなら戦略的な設計が重要
「iDeCoが退職金代わりになる」と言われる理由
「iDeCoが退職金代わりになる」と言われるのはなぜなのでしょうか。その理由を解説します。
- 受け取り時の税制優遇として「退職所得控除」が適用されるから
- 計画的に自分の老後資金を積み立てられるから
受け取り時の税制優遇として「退職所得控除」が適用されるから
その他、iDeCoには「運用益を非課税で受け取れる」「掛け金は全額所得控除できる」2つの税制メリットも。節税しながら老後資金を準備できます。
計画的に自分の老後資金を積み立てられるから
「iDeCoが退職金代わりになる」と言われるのは、計画的に自分の老後資金を積み立てられるから。
企業の退職金制度は、企業の経営状況によって減額、最悪の場合は不支給となるリスクもゼロではありません。
iDeCoは自分で掛金を決めて積み立てるため経営状況に左右されずに、また、会社に退職金制度がない場合でも着実に自分で老後資金を準備できます。
iDeCoの積立金は毎月の給与から天引きでき、原則60歳まで引き出し不可。強制的かつ積極的に退職金の代わりになる老後資金を貯められます。
老後の生活費に大きな不安を持っている方、貯蓄が苦手な方におすすめです。
あなたにぴったりの方法は？FPと一緒に自分に合ったiDeCoの活用法を見つけよう
iDeCoは任意の額を給与天引きで積立できる、一括で受け取る際には退職所得控除が適応されることもあり、退職金代わりに利用する方も多くいらっしゃいます。
積立金は全額所得金控除できるなどのメリットが多くある一方、原則60歳まで引き出しできない、手数料の仕組みが複雑などのデメリットも。
「退職金代わりになるって聞いたから」と軽い気持ちでiDeCoを始めるのは絶対にNG！マネーキャリアのFP相談で、iDeCoが自分に合っているかどうか慎重に検討しましょう。
複雑な資産運用のお悩みは、コスパ・利便性ともに抜群のマネーキャリアで解消しましょう！
3,500人から選び抜かれた実力派FPに何度でも無料で相談可能。オンラインでも・土日祝日でもご相談いただけるため、お仕事や家事・育児で忙しくされている方もスムーズにご利用いただけます。
公式WEBサイトで所属FPのプロフィールや口コミを公開しておりますで、ぜひご覧くださいませ。
iDeCoを退職金代わりにするメリット
iDeCoを退職金代わりにするメリットを紹介します。
- 掛金が「全額所得控除」になり、所得税・住民税が軽減される
- 運用益が非課税になる
- 会社に依存しない「自分だけの退職金」を築ける
掛金が「全額所得控除」になり、所得税・住民税が軽減される
iDeCoを退職金代わりにするメリットは、掛金が全額所得控除され、所得税・住民税を抑えられること。
具体的にどの程度節税できるのか、下記の条件でシミュレーションしてみましょう。
- 積立期間：40〜65歳
- 年収：800万
- 積立額：1万5,000円
- 住民税は10％で計算
▼iDeCoの節税効果シミュレーション
| iDeCo未加入時 | iDeCo加入時 | |
|---|---|---|
| 所得税額／年 | 46万6,260円 | 43万260円 |
| 住民税額／年 | 45万1,880円 | 43万3,880円 |
| 節税額／年 | ー | 所得税：3万6,000円 住民税：1万8,000円 |
| 節税額／全期間（25年） | ー | 所得税：90万円 住民税：45万円 合計：135万円 |
40歳から65歳まで25年間、月1万5,000円積立をすると所得・住民税、合わせて135万円節約できることがわかりました。
老後資金を準備する上で、積極的に運用をして資産を増やすことと同じくらい、節税をして資産を守ることは重要。
節税をしながら老後資金を貯められるiDeCoは、退職金代わりとして最適な制度だといえます。
運用益が非課税になる
iDeCoを退職金代わりにするメリットは、運用益が非課税になることです。
通常、投資信託や株式などの運用益には約20.315％の税金がかかります。つまり、100万円の利益が出ても約20万円は税金で引かれてしまうということ。
対して、iDeCoで運用して得た利益は全額非課税です。通常引かれてしまう運用益ごと再投資に回るため、長期運用による複利効果も最大限に発揮されます。
複利効果とは、運用によって生じた利益を元本に組み入れ再投資することで、雪だるま式に資産が増えていくこと。これを利用することにより、効率よく老後資金を貯められます。
会社に依存しない「自分だけの退職金」を築ける
iDeCoを退職金代わりにするメリットは、会社に依存しない「自分だけの退職金」を築けること。
近年、退職金制度を縮小・廃止する企業が増えています。勤め先からの退職金ありきで老後資金の準備を進めるのは少々リスキーです。
iDeCoを退職金代わりに利用していれば、万が一退職金が減額・廃止されても安心。
老後資金を自助努力で準備しなければならない昨今、節税しながら積立ができるiDeCoは積極的に活用したい制度のひとつです。
iDeCoに関するお悩みは無料FP相談で解決しよう！
年金も退職金も縮小傾向にある昨今。節税効果も期待できるiDeCoを退職金代わりに利用し、老後資金を準備する方が増えています。
ただし、どの程度の節税効果が見込めるのかは、年収やその他控除制度を活用しているかによって異なります。
iDeCoを始める前にマネーキャリアのFP相談を活用して、最適な積立額・節税効果をシミュレーションしましょう。
お金のプロであるFPが、あなたに最適な老後資金の準備方法をアドバイスいたします。
マネーキャリアが重視しているのは、初めての方でも安心して相談できる環境づくり。
例えば、相談に対する不安を和らげるため、公式WEBサイトで所属FPのプロフィールや口コミを公開。どんなFPが担当になるか事前に確認できます。
「説明がわかりにくかった」「知識不足」といった評判の悪いFPは業務から除外。安定して質の高いFPに相談できる安心感があります。まずはお気軽にLINEからご予約くださいませ！
✔︎ 自分に最適な老後資金の準備方法がわかる
✔︎ 相談満足度は業界トップクラスの98.6%
✔︎ 累計の相談申込件数100,000件突破
✔︎ FP資格取得率100%
✔︎ 3,500人以上のFPの中から厳選されたプランナーのみ対応
✔︎ 公式WEBサイトでFPのプロフィール、口コミ、経歴を確認できる
✔︎ LINEで気軽に予約・日程調整できる
✔︎ 土日祝日も相談OK
✔︎ オンラインか訪問か、都合のいい相談形式を選べる
✔︎ 何度でも無料で相談できる
iDeCoを退職金代わりにするデメリット・注意点
iDeCoを退職金代わりにするデメリットや注意点を紹介します。
- 60歳まで引き出せない・途中解約ができない
- 元本割れのリスクがある
- 受け取り時に税金がかかる場合がある
- 手数料がかかる
60歳まで引き出せない・途中解約ができない
iDeCoを退職金代わりにするデメリットや注意点として、60歳まで引き出せない・途中解約ができないことが挙げられます。
「60歳まで割れない貯金箱」と呼ばれるiDeCo。老後資金をしっかりと貯められることはメリットですが、積立金を住宅購入や子どもの教育費など他の支出に充てることはできません。
積立をしていくのが苦しければ、掛金額を変更したり一時休止したりすることは可能です。
ただし、金額の変更は年1回まで。
積立を休止しても、これまでに積み立てた資産の運用は続くため、毎月口座管理手数料がかかることに。いくらかかるかは金融機関によって異なります。
元本割れのリスクがある
iDeCoを退職金代わりにするデメリットや注意点は、元本割れのリスクがあること。
iDeCoの運用先は、定期預金や元本確保型の保険、投資信託から選べます。
投資信託を選択すると積立金を運用することとなるため、元本割れのリスクは０ではありません。どうしてもリスクを避けたい方は、運用先に元本確保型の商品を選びましょう。
ただし、元本確保型の商品は大きなリスクがない代わりに利回りは低め。
そのため、物価上昇に利回りが負けてしまう、円の価値が実質的に目減する「インフレリスク」には注意で必要です。
内部リンク：「ideco 元本確保型 意味ない」の記事
受け取り時に税金がかかる場合がある
iDeCoを退職金代わりにするデメリットや注意点は、受け取り時に税金がかかる場合があること。
iDeCoの積立金を受け取る際の税金は「一括受取」「年金形式」、どちらを選択するかによって異なります。
▼iDeCoの積立金を受け取る際の税金
| 一括受取 | 年金形式 | |
|---|---|---|
| 課税区分 | 退職所得 | 雑所得 |
| 適用される控除 | 退職所得控除 | 公的年金等控除 |
| 注意点 | 勤め先からの退職金で 控除枠を使い切ると課税される | 公的年金と合算すると 課税対象になる可能性がある |
例えば、勤め先からの退職金が高額な場合、iDeCoの積立金を受け取ってから5年超経過後に勤め先からの退職金を受け取る「退職所得控除の5年ルール」を活用するなど。
iDeCo受取時の手数料や税金を以下に抑えるか「出口戦略」が重要となります。
iDeCoを受け取る前にマネーキャリアのFP相談を活用して、自分の場合はどの戦略を取ると税金を抑えれれるのか、お金のプロであるFPと一緒に検討するのがおすすめです。
手数料がかかる
iDeCoを退職金代わりにするデメリットや注意点として、手数料がかかることが挙げられます。
▼iDeCoにかかる手数料例
| 手数料 | 金額目安 |
|---|---|
| 加入・移換時手数料 | 2,829円 |
| 加入者手数料 | 拠出の都度：105円 毎月：66円 |
| 口座管理手数料 | 金融機関によって有無、 金額が異なる |
| 受取時手数料 | 440円（受け取りの都度） |
せっかくiDeCoを運用して利益が出ても、手数料や税金がかかってしまっては受取額が減ってしまいます。
特にiDeCoは長期間運用するため、手数料のトータルが思わず高額となってしまうことも。金融機関によって異なる口座管理手数料は、なるべく無料・安く抑えたいことろです。
【まとめ】iDeCoを退職金代わりにするなら戦略的な設計が重要
本記事では、「iDeCoが退職金代わりになる」と言われる理由、退職金代わりにするメリットやデメリット、注意点を紹介しました。
＜結論＞
iDeCoは受け取り時期や使える控除制度から「iDeCoが退職金代わりになる」と言われています。
ただし、税金や手数料をなるべく抑えるためには、掛け金・運用先・受け取り時期や方法まで計画的に考える必要があります。
iDeCoや老後資金のお悩みは、マネーキャリアのFPへご相談ください。
3,500人から厳選された実力派FPに何度でも無料で相談OK！
iDeCoを始める・受け取る際のベストな戦略設計はもちろん、家計改善や各種控除を活用した節税対策までトータルサポート。あなたにとってベストな資産運用方法を提案いたします。
土日祝日でも、オンラインでも相談できるので、仕事や家事のスキマ時間にお気軽にご利用ください。