iDeCoは貯金代わりになる？貯金代わりとして活用する方法・注意点を解説

・iDeCoが貯金代わりになるって本当？

・貯金よりもお得に使う方法はある？

このようなお悩みをお持ちではないでしょうか。

＜結論＞

iDeCoは使い方によっては十分貯金代わりになりますが、リスクを理解して活用する必要があります。

iDeCoを使うことで、節税の恩恵や運用益を得られるメリットがあり、その一方で60歳まで引き出すことができず、運用手数料がかかるといったデメリットもあります。

この記事では、貯金とiDeCoの共通点や相違点、iDeCoを使うメリット・デメリットを詳しく解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

iDeCoは使い方によっては十分貯金代わりになるでしょう。

ただし、リスクを理解し、手数料がかかるなどの仕組みを知ったうえでの利用がおすすめです。ここでは、iDeCoと貯金の共通点や相違点をまとめました。

• 毎月決まった額を長期的に積み立てる
• 目的は老後資金の準備

• iDeCoを使うかどうか悩んでいる
• 毎月いくら積み立てるか判断基準はある？
• 将来への備えが貯金だけでは不安

ここからは、iDeCoを貯金代わりとして活用する際におすすめな方法について具体的にお伝えします。

貯金代わりに使うなら、次の3つのポイントを押さえてiDeCoを使ってみてください。

貯金代わりにiDeCoを使うなら、元本保証型の商品を選びましょう。

投資を希望していない場合、定期預金などの元本割れのリスクが低い商品を選ぶことで貯金に近い感覚で運用可能です。

ただし、元本割れしにくい商品はその分利回りが低いため、手数料が引かれることを考えると利益は期待できないでしょう。

iDeCoの積立金は60歳を過ぎるまで引き出せないため、無理なく積立額を継続することが大切です。

子どもの教育費など、支出がかさむライフステージを予定している人は特に無理のない拠出がおすすめです。

積立額は5000円を下限として1000円単位で決めることができ、1年に1度積立額の変更も可能で、柔軟な対応が可能ですよ。

iDeCoを利用するなら、普通預金と併用して役割分担を明確にしておきましょう。

まずは3か月から半年分の生活費を生活防衛費として銀行貯金しておきます。そのほか、短期的な貯金が必要な場合には、普通預金を利用してください。

iDeCoに積み立てるのは老後資金で、60歳まで使わない前提のお金です。受け取り方は退職金のように一時金として受け取る方法と、年金方式で受け取る方法が選べます。

ここまでで、iDeCoと貯金の共通点と相違点、iDeCoを貯金代わりに使う際のおすすめな方法についてお伝えしました。

自分と家族の家計やライフプランに最適な方法は何か、迷ったらFPにお任せしてみるのはいかがでしょうか。iDeCoの節税効果や自分のリスク許容度が明確になりますよ。

ここでは主な3つのメリットを解説します。

貯金にはない最大のメリットは、掛け金が全額所得控除されることで住民税と所得税が軽減されることです。

表では、年収500万円の人の場合の減税額をシミュレーションしてみました。

通常、資産運用で得た運用益には20.315％の割合で課税されます。しかし、iDeCoの運用益は全額非課税になるのがメリットです。

ただし、元本確保型の商品では利回りが低く運用益への非課税はあまり活用できないのが現実です。

数か月から数年間iDeCoの運用状況を見て、慣れてきたら投資信託などのリスクのある商品も検討してみてください。

iDeCoに積み立てたお金は60歳まで引き出せないため、資金がロックされることになり強制的に先取り貯金が可能です。

お金があると使ってしまうタイプの人にはメリットになるでしょう。

iDeCoは60歳まで引き出せないのが最大の注意点です。受け取り開始年齢は原則60歳から75歳までの間で設定でき、iDeCoの利用年数によっても受け取り可能な年齢が異なります。

そのため、生活防衛資金は普通預金に貯金しながら、家計に無理のない範囲で掛け金を決めることが重要です。

投資信託など、利回りの高い金融商品ほど元本割れのリスクを持っています。

リスク許容度が低い人には、定期預金などの利回りの低い商品がおすすめですし、定年が近づいてきたら徐々に元本保証型の商品に切り替えていくこともできるでしょう。

iDeCoのデメリットとして、開設や運用、受け取りの際に手数料がかかることが挙げられます。

主な手数料の相場を表にまとめました。

初回の手数料はどの金融機関も3000円程度ですが、毎月の運用手数料にはかなり幅があります。1ヶ月では小さな違いでも数十年間で考えると大きな違いになるため、手数料が低い金融機関を選ぶのが重要です。

iDeCoを受け取るには一時金として一括で受け取るか、年金形式で受け取るかが選択できます。

一時金で受け取るなら「退職所得控除」、年金形式で受け取るなら「公的年金等控除」の対象になります。

金額によっては受け取りの際に税金がかかる場合があり、特に退職金の受け取りとiDeCoの一時金受け取りの時期が重なると税金がかかる可能性が高くなるため注意してください。