iDeCoは45歳からでは遅い？今から始めるメリットや戦略を解説

・45歳からiDeCoを始めても遅いかな？

・メリットを最大限に活かす方法を知りたい！

なんてお思いではありませんか？

結論、iDeCoは45歳から始めても、節税、老後へ向けた資産形成などで十分にメリットを発揮します。

しかし、若い世代と比べて運用期間が限られるため、事前に退職金・公的年金額を確認、受給方法も含めた計画を立てておくことが重要です。

iDeCoは運用期間が長いほど有利。ですが、45歳から、比較的短期間の運用でも老後資金づくりや節税といったメリットを十分に享受できます。

むしろ、45歳前後は子育てや住宅ローンが落ち着き、老後を意識し始める時期。拠出を検討するには適したタイミングです。

ここでは、iDeCoを始めるのは45歳からでも遅くない3つの理由を解説していきます。

• 45歳からでも積立効果は期待できる
• 節税メリットはむしろ大きい世代
• 受給開始の年齢も延長された

20〜30代の若い世代に比べて45歳前後は年収も高く、所得税率が高くなりがち。

だからこそ、掛金全額が所得控除されるiDeCoの節税効果は大きいと言えるでしょう。

2020年の制度改正により、iDeCoは2022年4月から加入の上限が60歳から65歳、受給開始の上限年齢が70歳から75歳となり、より長い運用期間を取れるように。

国民年金に加入しているなどの条件を満たせば65歳まで積立ができ、実際に資産を受け取り始めるまで運用を続けられます。

iDeCoを45歳から始める場合、20〜30代の若い世代に比べて運用期間が短くなりがちなこともあり、運用先の選び方や受け取り開始時期の選択がよりシビアに。

選択を間違えると、iDeCoのメリットを十分に活かせない可能性があるため、FPなど資産形成の専門家からアドバイスを受けるのがおすすめです。

iDeCo開始前にマネーキャリアのFP相談を活用し、各人の資産状況やライフプランに応じたベストな活用方法を検討しましょう！

実際に45歳前後でiDeCoに加入した方にアンケートを実施しました。

実際の利用者の声を聞き「自分にはiDeCoが有効かどうか」見極めてみましょう。

※ 口コミ調査方法：ランサーズ 

※ 調査期間：2025年6月27日～2025年7月1日 

※ 口コミ内容は回答者の主観的な感想や評価です。

• 加入区分（職業）はどれにあたりますか？
• 月にいくら拠出していますか？
• 受給開始時期はいつを予定していますか？
• iDeCoに加入したきっかけは？
• 加入にあたり気を付けたことは？

今回アンケートに回答した方の加入区分で最も多かったのは「第2号被保険者（会社員など）」（59.2％）、次いで「第1号被保険者（自営業など）」（24.5％）でした。

月の拠出額で多かったのは「1万5,000円～2万円」（30.6％）、「1万円～1万5,000円」（24.5％）でした。

予定している受け取り開始時期で多かったのは「60歳になったらすぐ」（36.7％）、「61歳～65歳」（28.6％）でした。

iDeCoに加入したきっかけで最も多かったのは「老後の資金づくりをしたいと思ったから」（51.0％）。

その他「節税メリットが大きいと知ったから」（20.4％）、「退職金がないため、代わりとして」（18.4％）という声も目立ちました。

加入にあたり気を付けたことで多かったのは「生活資金に影響しないよう、無理のない拠出額にした」（41.9％）、「60歳まで引き出せないことを踏まえて余裕資金で始めた」（35.7％）でした。

45歳からiDeCoを始める場合は「積立期間が短い」という前提で、成果を最大化するための戦略を立てる必要があります。

ここでは、戦略立案にあたり押さえておきたいポイントを3つ紹介します。

• リスクを取りすぎない運用商品を選ぶ
• 掛金は上限いっぱいを意識して拠出する
• 出口戦略から逆算して運用を設計する

また、一括受け取りするのか、年金形式で受け取るのかによって課される税金・利用できる控除制度も異なります。

事前に他の退職金・企業年金の有無を確認し、最も軽い税負担で受け取れる方法を検討しておくことが重要です。

iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、始める前に資金の性質やライフプランを確認しておくことが重要です。

ここでは、加入前に見直しておくべきポイントを注意点も踏まえながら解説していきます。

• 加入期間の延長も視野に入れる
• 他の所得の状況も考慮する
• 家計に合った拠出額か確認する

45歳からiDeCoに加入して60歳で受給を開始すると15年の運用に留まってしまいますが、加入期間を延ばせば運用期間を長くとることもできます。

iDeCoの拠出も、厚生年金に加入・国民年金に任意加入などの条件を満たせば、65歳まで延ばすことも可能。

受給も75歳まで繰り下げすれば、新たな拠出はできないが積み立てた資金の運用はできるので、複利の効果で資産を育てられます。 

iDeCoの受取時には所得控除が使えますが、企業の退職金や年金、公的年金の受給状況によっては控除枠が超過し課税額が大きく増えてしまうことも。

事前に退職金の受け取り時期をずらす、一時金受け取りと年金受け取りを併用するなど、他の所得の状況に応じた節税対策を考えておく必要があります。

また、住宅ローン返済金や教育費がまだまだ必要な場合、そちらを優先したうえでiDeCoの掛金を決めることが大切です。

45歳からでもiDeCoを活用して老後の資産形成をすることは十分に可能。ですが、試算状況や理想のライフプランは各人によって異なるため、iDeCoの最適な活用法も異なります。

積立を開始するのは1日でも早い方が有利！というのは間違いありませんが、始める前に一度マネーキャリアに相談を。

iDeCoのメリットをより活用するための戦略を提案、各ご家庭にとってのベストプランをアドバイスいたします。ぜひご利用ください！

本記事では、iDeCoは45歳からでも遅くない3つの理由、45歳からのiDeCoを成功させるための戦略3選、始める前に考えておきたいポイントについて解説。

併せて、実際に45歳からiDeCoに加入した方の体験談を紹介しました。

＜結論＞

45歳からiDeCoを始めても、節税、老後へ向けた資産形成などでメリットを十分に活かせます。

ただし、運用期間が限られるため、受給方法も含めた綿密な利用計画の設計は必須です。