ペアローンでおすすめの住宅ローン7選！後悔しないための注意点も解説

ここでは、ペアローンを利用する際におすすめの金融機関とそれぞれのメリット、デメリット、特徴を紹介します。簡易的なまとめは以下の表のとおりです。

なお、変動金利は2025年7月時点のものとなっています。

※1参照：住宅ローン|住信SBIネット銀行

※2参照：住宅ローン｜イオン銀行

※3参照：住宅ローン|SBI新生銀行

※4参照：住宅ローン|三井住友信託銀行

※5参照：住宅ローン（新規）|りそな銀行

※6参照：住宅ローン|みずほ銀行

※7参照：住宅ローン｜ソニー銀行

※8参照：〔住宅ローン〈ネット専用〉〕繰上返済の手数料はかかりますか？|住信SBIネット銀行

住信SBIネット銀行は、実店舗を持たないネット専業の銀行です。アプリで取引や預金残高等をすべて管理でき、最大10個※1まで「目的別口座」を作れるといった特徴があります。

また、SBI証券と連携もしており、投資に有利な「SBIハイブリッド預金」も実施しています。そのため、投資を積極的にやっている方や資産形成を計画的に行いたい方にはメリットが大きな銀行です。

投資や資産形成を目的として口座を開いている方にメリットが大きい銀行であり、住宅ローンを利用すると借入額によってはポイントやマイルがもらえるサービスも実施しています。

※2：対面相談コース|住信SBIネット銀行

イオン銀行は、大手流通会社のイオングループが経営している銀行です。イオンモールの中に店舗を構えており、オンラインと実店舗の両方でサービスを行っています。

イオンモールが近くにあって日常の買い物を行っている場合、対象店舗での買い物が毎回5％オフになる「イオンカードセレクト」を発行してもらえます。イオンは、食品のみならず日用雑貨や家電、学用品など幅広い製品を取り扱っているため、毎日5％オフで買い物ができれば、出費を抑えられるでしょう。

また、イオン銀行は銀行の中では歴史が浅いですが、大手流通会社が母体なので安心感も高いです。

SBI新生銀行は、住信SBIネット銀行同様グループの銀行です。2つの銀行の違いは、実店舗の有無です。SBI新生銀行は東京を中心に複数の実店舗があります。

そのため「対面で相談してからペアローンの利用を決めたい」と考えている方に適しています。また、金利の種類が多いため、住宅ローンの借入額や返済額によって柔軟な選択ができるでしょう。

ペアローンの場合、収入によってペアローンと収入合算の両方を柔軟に選べます。

三井住友信託銀行は、歴史と実績がある信託銀行です。一般的な銀行業務のほか信託業務も行えるため、住宅ローンを返しつつ資産形成をしたい方にさまざまなサポートを用意しています。

ペアローンの場合は、保証取扱手数料が1件分無料※、子育てをしている場合は子どもの成長に合わせて金利がお得になる「ジュニさぽ」等のサービスを行っています※。

子育てをしながら共働きをして住宅ローンを返済していきたいと考えている方に適した保険です。

りそな銀行は、2003年に大和銀行とあさひ銀行が合併して誕生した銀行です。店舗も全国に展開しており、オンラインでのサービスも充実しています。オンラインと対面、どちらでも住宅ローンの相談が可能です。

また、りそな銀行の住宅ローンは、団信の保障が充実しているのが強みです。特に、ペア団信に加入すると、債務者のどちらかが死亡した場合や、がんをはじめとする特定の病気を発症したり高度障害が残ったりした場合、2人分のローン残高が保障されます。

※参照:借入可能な勤続年数は何年ですか？|りそな銀行

みずほ銀行は、4大メガバンクの1つで高い知名度と信頼性が強みです。日本全国に店舗があり、住宅ローンでもさまざまな商品を展開しています。

近年は、実店舗のある金融機関がある銀行よりもネット専用の銀行のほうが金利が安い傾向があります。しかし、みずほ銀行はネット専用の住宅ローンがあるため、各種手数料や金利がお得です。

さらに、実績が豊富なので利用にあたってさまざまな相談ができます。

ソニー銀行は、ソニーグループのネット専業銀行です。実店舗を持たない分、金利の低さを大きな強みとしています。「変動セレクト住宅ローン」「固定セレクト住宅ローン」「金利が低い住宅ローン」の3商品があり、利用者の選択の幅が広いのもメリットです。

また、加入できる団信も一般団信以外に、がんと診断されたときに住宅ローン残高の保障がつく「がん団信」や3大疾病にかかったら、ローン残高が保障される「3大疾病団信」等、万が一に備えた保障が手厚い団信が揃っています。

しかも、団信によってはローン残高が保障されるだけでなく給付金も支給されます。

ペアローンの利用者は増え続けていますが、住宅ローンの中ではまだ新しい種類で、単独ローンに比べるとまだ利用者は少ない商品です。そのため、金融機関によってペアローンへの対応が異なります。

専用の団信があるなどサポートが手厚い金融機関もあれば、既存のサービスを組み合わせて利用者が自分でペアローンに有利な状況を作る必要なところもあります。

ペアローンを利用する金融機関選びに迷っている場合は、無料でFPに相談できる窓口で相談するのもおすすめです。独立系のFP相談窓口なら、どの金融機関がおすすめなのか、忖度のない意見が聞けるでしょう。

ここでは、実際にペアローンを利用して住宅ローンを組んだ人の体験談を以下の質問形式で紹介します。

• どの金融機関を選びましたか？
• 上記の金融機関を選んだ理由を教えてください
• 実際に借りてみて後悔している点があれば教えてください
• これからペアローンで住宅ローンを組む方へアドバイスがあれば教えてください

現役FPがそれぞれの質問に関する解説もしているので、参考にしてください。

※2025年07月01日～2025年07月04日時点での当社独自調査による

ペアローンを利用した方の半数以上がネット銀行を含む銀行を利用しています。銀行は、私たちの最も身近にある金融機関の1つです。ペアローンの利用者が増えるにつれ、銀行もペアローン向けの団信など、保障を手厚くしています。

また、給与の受け取りに利用しているとお得な条件で住宅ローンを利用できる銀行もあります。

次に気になるのは、やはり金利の低さでしょう。金利が低いほど支払総額を抑えられるため、重視する方も多いはずです。

ペアローンを利用した方が後悔している点の中で、割合が多かったのは「どちらかが働けなくなったときの備えの不十分さ」です。ペアローンは2人で1つの物件に住宅ローンを支払っていきます。

そのため、病気やケガ、出産等でどちらかが働けなくなった場合、支払いに行き詰まる恐れがあります。特に、若い夫婦が共働き前提でペアローンを組みつつ子どもを希望している場合は「万が一」を考えて対策を立てておきましょう。

ここでは、ペアローンの住宅ローンを組む際に金融機関を選ぶポイントとして、以下の4点を解説します。

• 繰上返済手数料が無料または安い金融機関を選ぶ
• 事務手数料や保証料にかかるコストが低い金融機関を選ぶ
• 団体信用生命保険（団信）の保障内容が充実している金融機関を選ぶ
• 年収合算や審査基準が柔軟な金融機関を選ぶ

ペアローンは2人がかりでローンを返すので、仕事が順調だと繰上返済を選ぶケースも珍しくありません。そのため、繰上返済手数料が無料、もしくは安い金融機関を選ぶと返済計画の自由度が高まります。

返済期間を長めに組んだけれど仕事が順調で住宅ローン控除の適用が終わったら、定期的に繰上げ返済をしたい場合、手数料がかかる金融機関だとお得感が薄れてしまうでしょう。

特に、30代後半から40代で住宅ローンを組んだ場合、繰上げ返済をしたほうが老後の生活が安定しやすいというメリットもあります。

ペアローンは事務手数料や保証料が2倍かかる金融機関が珍しくありません。住宅ローンは、借り入れる金額が多いほど手数料も増えるものもあります。ペアローンは単独ローンに比べて、借り入れられる額が大きな分、手数料が増える場合もあります。

そのため、事務手数料や保証料にかかるコストが低い金融機関を選べば、トータル費用を抑えられて、負担を減らせるでしょう。

ペアローンのメリットは、債務者となった2人とも団信に加入できる点です。その一方で、どちらかが死亡したり重い病気になったりして住宅ローンが払えなくなっても、ローンの残高が保障されません。

したがって、死亡時だけでなくがんをはじめとする仕事の継続が難しくなった際に、ローン残高を保障してくれる団信がおすすめです。できるだけ団信の選択の幅が広い金融機関のほうが柔軟に対応できるでしょう。

ペアローンを組む際は、一定の審査があります。債務者2人とも正社員で職歴が長い場合は問題ありません。しかし、どちらかの収入が低かったり職歴が短かったりすると、審査に通らない恐れもあります。

また、年収合算の割合も金融機関によって異なるため、事前に情報を収集して審査基準や年収合算が柔軟な金融機関を選ぶと、審査に通りやすくなるでしょう。

ここでは、ペアローンで住宅ローンを組む際に知っておきたい注意点として、以下の5つ紹介します。

• 離婚や別居時の対応が複雑
• 住宅ローン控除は各自の所得額に依存する
• 将来の繰上返済や名義変更がしにくい
• 持分割合とローン負担割合を一致させる必要がある
• どちらかが返済不能になった場合もう一方に返済義務が残る

ペアローンは債務者2名で1つの物件を共有するローンです。そのため、離婚や別居した場合の持分、ローンの精算が面倒になる可能性があります。近年は、ペアローン専用の相談窓口を設けている金融機関もあるほど、ペアローンは一緒に物件を所有できなくなった際に問題が起こりがちです。

そのため、ペアローンを検討する場合は離婚、別居した際の対応も事前にシミュレーションしておきましょう。

住宅ローン控除は各自の所得額に依存します。所得が少ないと住宅ローン控除枠が使い切れない場合があります。住宅ローン控除は、年収が高く住宅ローン控除が大きいほど控除額が大きくなるのが特徴です。

そのため、夫婦の収入や住宅ローンの割合によっては、単独ローンのほうがお得な場合があります。ペアローンを検討している場合は、一度単独ローンと住宅ローンの控除額を比較してみてください。

ペアローンを組んだ場合、どちらか一方のローンだけを繰上返済したい場合や、名義変更をしたい場合に、手続きが複雑になったり費用が高額になったりします。例えば、債務者2人の年齢が離れている場合や、将来名義変更する可能性がある場合は、ローンを申し込む前に金融機関に相談しましょう。

相談すれば、イレギュラーな対応に柔軟に対応してくれる金融機関かどうかもわかります。

物件の所有権（持分割合）と各自のローン負担割合が一致していないと、贈与とみなされる可能性があります。例えば、夫のローン負担割合が７、妻が３なのに持分割合が5：5だった場合は、贈与とみなされて贈与税がかかるリスクがあるでしょう。

所有権（持分割合）と各自のローン負担割合に関しては、専門家のアドバイスを受けるとリスクを予防できます。特に、負担割合が大きく異なる場合は事前相談がおすすめです。

ペアローンは債務者各自で別にローンを組みます。そのため、どちらかが離職や病気等で返済ができなくなった場合、返済が行き詰まる可能性があります。

特に、女性の場合は出産や育児で収入が下がるケースも珍しくありません。子どもがすでに一定の年齢で、正社員で仕事に集中できる環境ならば問題ありません。

しかし、これから子どもを設ける予定がある場合や、子どもがまだ小さい場合は、ペアローン以外の選択肢も検討してみましょう。

ペアローンは、単独ローンよりも多額な借入ができるメリットがある一方、注意点もあります。特に、債務者どちらかの収入がなくなって返済が滞ると、返済が行き詰って物件を手放さなければならないリスクもあります。

ペアローンを検討する場合は、リスクを可能な限り抑えられる金融機関を調べたり、マネーキャリアを利用して家計に関するアドバイスを受けたりして、判断の参考にしましょう。

マネーキャリアはペアローンをはじめとする住宅ローンに関する相談だけでなく、返済計画や家計の見直しなど、お金に関するさまざまな相談が可能です。

相談はオンラインでもできるので、日本中どこからでも気軽に行えるのも大きなメリットです。マネーキャリアに相談すれば、自分に合った金融機関を選択できるだけでなく、他のローンとペアローンのどちらがおすすめかわかるでしょう。