ライフプランの中でかかるお金はどのくらい？おすすめの相談先も紹介

こんにちは、マネーキャリア編集部・FP大野翠です。

FPという仕事柄、よく訊かれることがあります。

確かに、生命保険や資産運用など、長期的なお金の計画を立てる際に「実際いくら必要になるのか」目安を知りたいですよね。

生きていく上で、お金が動くタイミングにはいくつかあり、それらをあらかじめ予想するためにお金の計画を立てます。

これを「ライフプラン」と呼び、これを基にお金の準備をするとスムーズです。

今回は、ライフプランの中でどれくらいお金がかかるのかということや、どこに相談すればよいのかということについて紹介していきます。

ライフプランを考える上で、お金がかかる主なライフイベントについて、項目ごとに解説していきます。

お金が動くライフイベントは、大きく分けて以下の8つに分けられます。

• 就職活動費
• 結婚費用
• 出産費用
• 教育費用
• 住宅購入費用
• 老後の生活費
• 介護費用
• 緊急予備費用

就職活動にかかる費用として、面接へ行く旅費・宿泊代、スーツなどの衣服費などが挙げられます。

就職活動のために準備しておきたい平均金額として約14万円が目安になります。

また、これらは全国平均の目安であり、都心部よりも地方の方が就職活動にかかる費用は高額になる傾向があります。

結婚にかかる費用の目安は、約467万円です。

これには、結婚前の結納にかかる費用や、結婚式・披露宴の費用、その後の新婚旅行まですべて含まれています。

ただし、2020年初頭から続いている新型コロナウイルス感染拡大の影響で、結婚式や披露宴は規模が縮小されている傾向にあります。

このことから、新型コロナが終息するまでは、結婚にかかる費用も抑えられるのではないかと推測されます。

出産費用として発生するお金の平均は、約51万円です。 

これには、出産前の検査や分娩費用、入院費用やその後の検診費用もすべて含まれています。

出産費用に関しては、公的医療保険制度からの手当もあり、さらに帝王切開の場合は加入している民間の生命保険から入院給付金等の給付も受けられます。

とはいえ、まずはいったん医療費として払う必要もあることから、出産の際は大きいお金が動くタイミングとして意識しておくと安心です。

教育にかかる費用は、子ども1人あたり約1,049万円が目安となります。

前提条件として、幼稚園から高校まで公立に通い、大学のみ私立に通学した場合の費用目安です。

例えば、中高私立に通い、さらに大学でも学費が高額であるとされている医学部に進学する場合は、これ以上に費用がかかります。

さらに、居住地のある地域の大学ではなく、県外の大学へ通う場合は、学費以外に一人暮らしの生活費等も発生します。

世帯年収によって、高等教育無償化制度を使うこともできますが、おおむね1,000万円前後は教育資金として把握しておくと安心です。

住宅購入にかかる費用の目安は、約3,340円とされています。

これは、一般的な戸建て住宅の場合の目安で、マンション購入の場合は約4,350万円が目安となります。

住宅購入を検討する場合、住宅ローン契約を結ぶことが多いのではないでしょうか。

住宅ローンを契約するにしても、契約に際して諸費用だけは現金で支払う場合もあります。

また、ローンの頭金としてある程度まとまった資金の準備は必要です。

このことから、ローンを組むにしても、最低限の現金は必要です。

老後の生活にかかる費用として、毎月約26万円は必要です。（夫婦二人世帯の場合）

年間にすると約312万円です。

老後の生活費を考える目安として、老後の居住スタイルがどうであるかという点は非常に重要です。

例えば、老後は年金のみで生活するとして賃貸暮らしだった場合、家賃が月10万円だったら、残り16万円で食費やその他すべてをまかなう必要があります。

一方、年金を受け取る前に住宅ローンを完済した場合、毎月の家賃は発生しません。

せいぜい年間の固定資産税と、火災保険料、万が一修繕が必要になった場合の修繕費程度で済みます。

また、そもそも夫婦の年金収入だけで月に26万円以上に満たない場合は、早めに老後資金としての貯蓄や資産運用などの準備が必要です。

介護費用の月額の目安は、約17万円です。

これは、介護保険の給付額、公費負担、利用者負担などの総額です。

介護にかかる月額としての目安の金額は約17万円ですが、このほかにも介護のためのリフォームや必要なものを買いそろえるのに、実際にはもっとお金がかかります。

自治体によっては、介護等級に応じた助成を行っている場合もありますので、事前に確認しておきましょう。

もしもの時にかかる緊急費用として、約60万円を目安にしましょう。

この緊急資金は、急な家電の買い替えや、急病で長期の療養を余技なくされた場合の生活費などをイメージしておくと良いでしょう。

備えておきたい緊急費用の基準ですが、一か月の生活費（家賃等も含む）の3か月～1年分を目安にするとわかりやすいです。

例えば毎月の生活費が20万円の人では、3か月分の60万円ということになります。

1年分あれば安心ですが、その場合は240万円ということです。

自身の生活費に置き換えて、3か月～1年分程度を緊急費用として備えておくようにしましょう。

ここからは、ライフプランの作成方法について解説していきます。

おおまかに3ステップに分けて、ポイントについても紹介していきます。

まずは、今の時点から、今後想定される一般的なイベントなどについて、時系列で書き出してみましょう。

ひとつの区切りとして、定年までのイベントを書き出してみることをおすすめします。

想定されるイベントには、以下のような項目があります。

• 結婚
• 住宅購入
• 子どもの進学
• 定年時期

①で書いたライフプランに対して、本人（自分）が何歳で、配偶者が何歳か、子どもがいる場合は子どもの年齢も書き加えていきます。

そうすれば、ライフイベント時に、家族全員の年齢がわかるため、特にマネープランを策定する際に役に立ちます。

②を基に、ライフイベントに沿って、具体的な収入や支出も書き加えていきましょう。

金額に関しては、より具体的な方が良いですが、どうしても詳細までわからない場合は、概算でよいので目安となる金額を記入しておきましょう。

このように感じた方は多いでしょう。

その心配は正しく、筆者も自分ではなく、お金のプロであるFP(ファイナンシャルプランナー )に相談するべきだと考えています。 

FPはお金のプロであるため、これからの人生でどんなライフイベントがあり、どれくらいお金がかかるのかということから、相談者の夢や目標、資産状況に合わせて最適な保険や資産運用についてのアドバイスもしてくれます。

FP相談窓口は様々あり、それぞれが特色を持っていますが、中でも筆者がおすすめするのはマネーキャリアの無料FP相談サービスです。

マネーキャリアの無料FP相談サービスは、スマホ一つでお金や保険に関する悩みをすべて解決できるので、お金に関する質問を手軽にできます。 

相談の予約はすべてLINE上で完結し、相談もZOOMなどを用いたオンラインの相談が可能です(もちろん対面も可能)。 

また、相談料は無料で何度でも利用可能です。 

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ここまで紹介したように、だいたいのライフプランは自身で作成することができます。

より詳細に、ライフプランシミュレーションを行ってみたい場合は、インターネット上で無料作成が可能です。

特に、以下の3つのサイトでは、わかりやすく手軽に使用できるためおすすめです。

• 日本FP協会
• 全国銀行協会
• 松井証券
  
  

ここではおススメのライフプランシミュレーションアプリを紹介しましたが、やはり筆者がおすすめするのは、お金のプロであるFP(ファイナンシャルプランナー)への相談です。

実際にお金のプロに相談することで、自身の資産状況や人生の目標に合わせて、ライフプランを作成してもらえるため、シミュレーションサイトよりも圧倒的にクオリティが高いです。

特に筆者がおすすめするのはマネーキャリアの無料FP相談サービスです。

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ライフプランを作成した後は、それを基に先々の計画を立ててみましょう。

例えば、教育資金が足りないということや、老後資金が足りないということがライフプラン作成を通じて見えてくることがあります。

その点に関して、過分に不安になるのではなく、これから対策を講じていけば安心です。

足りないということが分かった場合に、具体的に行ってほしい3つのポイントについて紹介します。

• 積立貯蓄
• 生活費の見直し
• 収入を増やす

少額でもよいので、コツコツ貯蓄をしていきましょう。 

一度に大きなお金を貯蓄に回してしまうと、今度は生活費が足りなくなる恐れがあります。 

勤務先に財形貯蓄制度がある場合は、積極的に活用しましょう。 

なぜなら、財形貯蓄は「先取貯金」であり、確実に貯蓄ができます。 財形貯蓄制度がない人でも、給料日に先に「貯金額」を差し引いてしまいましょう。 

そうすることで、コツコツ積立貯金を効果的に継続できます。

将来必要となる資金を確保するためには、家計改善は避けて通れません。

即効性があるものとして、携帯料金や通信費の見直しです。 スマートフォンを格安キャリアに変更するだけでも、月の通信費は浮きます。 

また、インターネット回線に関しても、各社比較をしてよりメリットのある会社に変更を検討しましょう。 

このほかにも、生命保険の見直し、クレジットカードの利用についてなど、生活費全般の見直しをすることで、サイズダウンに向けて実践していきましょう。  

すでに会社員で働いている場合は、認められている範囲で副業をすることも収入を増やす方法です。 

配偶者がいる場合は、無理のない範囲で配偶者も就業し、家計全体の収入を増やすことを目的としましょう。 

これら3つのポイントですが、どれかひとつだけを実践するのではなく、いくつかを組み合わせて実践することで、より効果が高まります。

ライフプランのシミュレーションは、自分でも手軽にできます。

しかし、それに基づいて「今後どうしたらよいか」については、やはりプロ目線でのアドバイスが必要です。

マネーキャリアでは、厳選したファイナンシャルプランナーが、専門的かつ公平な目線多角的なアドバイスが可能です。

是非お気軽にご検討ください。