この記事の目次
- 学資保険はいつから入るべき?おすすめの加入時期を知りたい!
- 学資保険への加入は早ければ早いほど良い!理由やメリットを解説
- ①産前(妊娠中)でも学資保険には加入できる
- ②早く加入すると月々の保険料が安くなる
- ③学資保険の「返戻率」が高くなる
- ④学資保険の選択肢が増える
- 学資保険に早く入る場合のデメリットはある?
- ①学資保険が負担となり生活費が圧迫されることも
- ②学資保険の手続きに時間が取られてしまう
- ③学資保険を解約した場合「元本割れ」のリスクがある
- 学資保険の加入は親の年齢より子どもの年齢を考えることが大切
- 親の年齢によって学資保険の返戻率はあまり変わらない
- 子どもの年齢が上がるほど保険料も高くなり返戻率は下がる
- 子どもが早生まれの場合は保険金の受け取り時期に注意
- 学資保険は祖父母でも加入できる場合もある!注意点を解説
- ①加入できる年齢に上限がある
- ②同居や扶養証明などが必要な場合がある
- ③告知(健康状態の質問)の面で厳しい
- ④祝い金」や「満期保険金」は課税対象
- 学資保険はいつから入る?実際に加入した人の声を紹介!
- 学資保険にいつから加入するかでプランに違いはあるの?
- 子供が赤ちゃんの時期に学資保険に加入する人は約40%!
- 学資保険に2・3歳から加入する場合は返戻率を高くしよう
- 学資保険は子供の年齢制限が6歳までのものが多いので注意
- 子供が7歳以上になったら学資保険以外の貯蓄方法も検討しよう
- 学資保険の代わりとなる教育資金の貯め方4選を紹介!
- ①低解約返戻金型終身保険
- ②個人年金保険
- ③ドル建て終身保険
- ④「個人向け国債」「ジュニアNISA」などの資産運用
- 【参考】学資保険以外で赤ちゃんに必要な保険はある?
- 【まとめ】学資保険はいつから加入するべきかについて
学資保険はいつから入るべき?おすすめの加入時期を知りたい!
こんにちは。マネーキャリア編集部です。
今回は学資保険について
- 学資保険はいつから入ればいいのか?
- 学資保険に早く入るメリット・デメリットは?
- 学資保険以外の教育資金の準備方法は?
学資保険への加入は早ければ早いほど良い!理由やメリットを解説

結論、学資保険はいつから加入するのがいいかと言うと、早めに入るのがおすすめです。
理由として、以下4つを順番に解説していきます。
- 産前(妊娠中)でも学資保険には加入できる
- 早く加入すると月々の保険料が安くなる
- 学資保険の「返戻率」が高くなる
- 学資保険の選択肢が増える
①産前(妊娠中)でも学資保険には加入できる
妊娠中でも学資保険に加入できることを、ご存知でしょうか。
妊娠中に加入するメリットとしては以下の通りです。
- 加入により、契約者の保証が同時に始まるタイプの保険がある
- 妊娠中に赤ちゃんが亡くなった場合、保険料が返還される
- 契約者に万が一のことが起こった場合、満期を迎えるまで育英費が給付される
②早く加入すると月々の保険料が安くなる
早めに学資保険に加入すると、払込期間が長くなるので、その分月々の保険料が安くなります。
加入期間が遅くなるほど、払込期間は当然短くなります。
早めに加入し、少額をコツコツ払うのがおすすめです。
③学資保険の「返戻率」が高くなる
早期に学資保険に加入すると、返戻率が高くなります。
返戻率とは、支払った保険料に対して、将来受け取る金額の割合のこと。
返戻率が100%を超えると、支払った以上の金額が戻ってくることになります。
逆に返戻率が100%を下回る場合は、元本割れを意味します。
早めに加入する=運用期間が長くなるので、返戻率も上がるのです。
④学資保険の選択肢が増える
加入を早めに検討することで、学資保険の選択肢に幅ができます。
なぜなら学資保険は、いつからでも加入できるのではなく年齢制限があるからです。
多くの商品で6歳、早いものだと2~3歳までしか加入できません。
また、親の年齢で制限がかかっている保険もあります。
後回しにしていると、加入できる学資保険の選択肢がなくなっているかもしれません。
いつからでも加入可能ではないので、加入するなら早めに動きましょう。
学資保険に早く入る場合のデメリットはある?

学資保険に早く入る場合のデメリットはあるのでしょうか?
結論としては、以下3つが挙げられます。
- 学資保険が負担となり生活費が圧迫されることも
- 学資保険の手続きに時間が取られてしまう
- 学資保険を解約した場合「元本割れ」のリスクがある
①学資保険が負担となり生活費が圧迫されることも
早期に加入するデメリットとして、まずは生活費が圧迫される可能性が挙げられます。
産後だと家計の状況が読みづらいためです。
子どもが生まれると、オムツ代・ミルク代・ベビー用品等、これまでなかった支出が発生します。
出産前に情報を集めても、実際に赤ちゃんが生まれてから分かることもあります。
予想以上に生活費がかさんで、学資保険の支払いが厳しくなることも。
家計が厳しくなる状況を避けるため、子どもが生まれてからの家計をシミュレーションして、保険料も余裕を持てるよう設定しましょう。
「いつからでも加入できるわけじゃない」とお伝えしていますが、焦らずよく検討して学資保険に加入しましょう。
②学資保険の手続きに時間が取られてしまう
産後は何かと手続きが多いですが、学資保険への加入により、さらに手続きが増えます。
妊娠中に加入したら、出産後、子どもの名前や生年月日を保険会社へ改めて連絡しなければなりません。
戸籍が追加された時点で保険会社へ連絡しましょう。
学資保険に担当者がいれば、手続きのフォローをしてくれます。
③学資保険を解約した場合「元本割れ」のリスクがある
保険全般に言えることですが、払込期間が終了する前に解約すると、元本割れを起こす可能性があります。
「よく考えずに入ってしまったので保険の見直しをしたい」
「保険料の支払いが厳しいので解約したい」
といった場合によく発生します。
ただし、払い込み期間が年齢で設定されている場合、月々の保険料は早く入った方が少なくなります。
保険料の負担が大きいことによる解約のリスクは、加入が遅い方が高くなります。
払込期間の終了前に解約しないためにも、検討のうえ準備してから加入しましょう。
学資保険の加入は親の年齢より子どもの年齢を考えることが大切

学資保険に加入する際は、子どもの年齢に気を付ける必要があります。
- 親の年齢によって学資保険の返戻率はあまり変わらない
- 子どもの年齢が上がるほど保険料も高くなり返戻率は下がる
- 早生まれの場合は保険金の受け取り時期に注意
親の年齢によって学資保険の返戻率はあまり変わらない
学資保険は、契約者である親が25歳・30歳・35歳の場合で比べると、保険料の差は大きくありません。
一般的な保険は、年齢が上がるほど保険料が上がりますが、学資保険はこの点が異なります。
商品にもよりますが、受取総額が200~300万円くらいの一般的な学資保険では、その差は数十円から100円程度です。
返戻率を考える時、親の年齢はあまり気にするところではありません。
子どもの年齢が上がるほど保険料も高くなり返戻率は下がる
親の年齢はあまり考えなくても良いのですが、子どもの年齢は考慮しましょう。
なぜなら、被保険者である子どもの年齢が上がるほど、保険料は上がり、返戻率は下がるため。
学資保険は、他の保険と違って、必要になる時期がはっきりしています。
子どもが高校、大学などに進学する時です。
それまでに一定のお金を積み立てていきます。
そのため、遅く始めるとその分、毎月払い込む保険料が増えます。
同時に、保険会社が保険料を運用する期間も短くなるので返戻率も下がることに。
返戻率が下がるということは、同じ満期保険金を受給するために必要な保険料総額が上がるということです。
例えば、300万円の満期保険金を受給するのに、子どもが0歳のときに加入した場合は290万円かかります。
しかし、5歳のときに加入した場合は295万円かかってしまうイメージです。
学資保険に加入の際、子どもの年齢には注意しておきましょう。
子どもが早生まれの場合は保険金の受け取り時期に注意
子どもが早生まれの場合、保険金の受給時期に気をつけましょう。
学資保険の満期日は、満年齢を迎えた後に訪れる契約応当日であるのが一般的であるためです。
子どもの誕生日ではありません。
以下のケースを例に挙げて説明します。
- 子どもは1/15生まれ
- 2月に大学入学資金が必要
- 学資保険の契約は、子ども誕生後の3/5
上記の場合で18歳満期を選択していると、受け取りは18歳になる1/15ではなく、3/5になります。
そうすると、入学資金が必要な2月に間に合いません。
AO入試や推薦入試では、もっと早い時期に入学金を納めないといけないこともあります。
子どもが早生まれの場合は、17歳満期がおすすめです。
学資保険は祖父母でも加入できる場合もある!注意点を解説

祖父母が契約者として、学資保険に加入できる場合があります。
しかし、加入する際に以下4つの注意点があるので、ご紹介します。
- 加入できる年齢に上限がある
- 同居や扶養証明などが必要な場合がある
- 告知(健康状態の質問)の面で厳しいことが予想される
- 「祝い金」や「満期保険金」は課税対象となる
①加入できる年齢に上限がある
保険会社によって加入できる年齢の上限が異なります。
加入の前に必ず確認するようにしましょう。
②同居や扶養証明などが必要な場合がある
子どもの親権者である親の同意が必要で、多くの場合、申込書類の「親権者同意欄」に、親がサインすることになります。
保険会社によっては、祖父母が契約者になる場合、「子どもとの同居」や「子どもを扶養していること」の証明が必要な場合もあります。
③告知(健康状態の質問)の面で厳しい
保険料払込免除特約が付加されている学資保険の加入時には、契約者となる祖父母の健康状態の告知が必要です。
保険料払込免除特約とは、条件に当てはまると、それ以後の保険料の支払いが免除される特約です。
その条件の中には、三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)にかかった場合が該当します。 そのため、健康状態が良好でないと学資保険に加入できないことがあります。
④祝い金」や「満期保険金」は課税対象
祝い金や満期保険金の受け取り時に、所得税ではなく、贈与税が適用される場合があります。
学資保険の「契約者」「被保険者」「受取人」の名義の組み合わせによります。
学資保険はいつから入る?実際に加入した人の声を紹介!

学資保険に加入中、もしくは加入し満期を迎えた方220人に、学資保険にいつから加入したのか、子どもの年齢をお聞きしました。
回答は多かった順に、以下の通りです。
| 年齢 | 割合(%) | |
|---|---|---|
| 1 | 0歳 | 37.9% |
| 2 | 7歳 | 25.3% |
| 3 | 1歳 | 10.5% |
| 4 | 3歳 | 7.9% |
| 5 | 6歳 | 7.4% |
| 6 | 4歳 | 4.7% |
| 6 | 5歳 | 4.7% |
| 8 | 2歳 | 1.6% |
最も多いのは0歳で、次いで7歳と、1位と2位で半数以上を占めています。
0歳で加入している方は、「妊娠中の安定期に入ってから」という声が聞かれました。
7歳は、小学校に入学して少し落ち着いたころ。
入学で意外とお金がかかり、将来の進学を意識した方が多いことが伺えます。
学資保険にいつから加入するかでプランに違いはあるの?

いつから加入するかでプランに違いはあるのでしょうか?
以下の内容を解説していきます。
- 子供が赤ちゃんの時期に学資保険に加入する人は約40%!
- 学資保険に2・3歳から加入する場合は返戻率を高くしよう
- 学資保険は子供の年齢制限が6歳までのものが多いので注意
- 子供が7歳以上になったら学資保険以外の貯蓄方法も検討しよう
子供が赤ちゃんの時期に学資保険に加入する人は約40%!
先ほどご紹介した「いつから学資保険に加入したか」のアンケート結果では、子どもが0歳の時に加入した方が4割近くでした。
子どもが生まれてから、しばらくは子育てに追われ、学資保険のことをじっくり考える時間はありません。
妊娠中に情報を集めて検討しておく方が多く、「産前に検討しておいて良かった」という声もよく聞かれます。
早めに検討することで、豊富な選択肢の中からプランを選べます。
「いつから加入しよう?」と迷っている方は、出産前のまだ余裕がある時期に、よく考えておきましょう。
学資保険に2・3歳から加入する場合は返戻率を高くしよう
子どもが2・3歳になってから加入する場合は、返戻率を高くしておきましょう。
0歳や1歳と比べると、月々の保険料は高くなり、返戻率も下がってしまうからです。
返戻率が下がるとはいえ、100%を超える商品も存在します。
返戻率を上げる方法としては、以下が挙げられます。
- 払込期間を短くする
- 受け取り時期を遅くする
- 返戻率が低い商品を避ける
学資保険は子供の年齢制限が6歳までのものが多いので注意
保険会社によって異なりますが、学資保険への加入は、多くは小学校入学前の6歳までとしています。
なぜ上限があるかというと、満期までに十分な運用期間を確保するため。
学資保険は教育費のために加入するので、基本的に満期は18歳や22歳になっています。
学資保険というからには、この満期は動かせません。
加入するのが遅くなるほど、満期までの期間が短くなります。
しかし、この期間が短いと、保険会社は受け取った保険料を十分に運用して、増やしていけません。
そのため、学資保険に加入できる年齢に上限が設けられているのです。
一部では12歳まで加入できるものもありますが、保険料が割高になります。
貯蓄を考えて学資保険に加入するのであれば、遅くとも6歳までに加入するのが望ましいです。
子供が7歳以上になったら学資保険以外の貯蓄方法も検討しよう
年齢制限が6歳までのものが多い中、「7歳以上はどうすればいいの?」と思った方には、学資保険以外の貯蓄方法もお伝えします。
学資保険の加入は早い方がお得な以上、他の方法も検討しておくのがベターです。
例えば、7~8歳なら10年満期の個人年金保険、知見があるなら資産運用があります。
個人年金保険は、老後資金のイメージがあるかもしれません。
しかし、保険料を積み立てていく点では学資保険に近いのです。
保険金を一時金としてまとめて受けることも可能です。
10年満期の個人年金保険なら、7~8歳のタイミングで加入すると、大学進学時に満期を迎えます。
資産運用は、リスクを承知の上で、1つの方法として考えられます。
投資方法に関しては、非常に多様な方法やNISAのような制度があるので、よく見極めて始めましょう。
学資保険の代わりとなる教育資金の貯め方4選を紹介!

「いつから学資保険に加入しよう...」と考えている間に、年数が経ってしまった...
そんな場合でも、学資保険の代わりになる教育資金の貯め方を4つご紹介します。
- 低解約返戻金型終身保険
- 個人年金保険
- ドル建て終身保険
- 「個人向け国際」「ジュニアNISA」などの資産運用
①低解約返戻金型終身保険
低解約返戻金型終身保険とは、解約返戻金が通常の終身保険よりも低い代わりに、保険料が割安になっている終身保険。
メリットとしては、解約返戻金が、通常の終身保険の約70%に抑え込まれている点。
デメリットは、保険料の払込が終了すると通常の水準まで戻る点です。
保険料払込期間の終了時期を、子どもの進学などと同じ時期にすれば、解約返戻金を教育資金に充てることが可能です。
②個人年金保険
先ほども触れましたが、老後の生活資金を年金形式で受け取れる保険です。
本来の目的は老後資金の備えですが、生命保険のなかでも貯蓄性は高め。
保険料を積み立てていく点では学資保険に近く、保険金を一時金としてまとめて受けることが可能です。
デメリットは、一時金として受け取った場合、年金として受給するよりも総額は下がる点。
しかしながら、タイミングを見計らえば、最もお金がかかるであろう大学進学時に満期を迎えられます。
③ドル建て終身保険
ドル建て終身保険とは、保険料の支払いや保険金・解約返戻金などの受取を、ドルで行う終身保険。
日本円での保険料や保険金等のやりとりができるので、ドルを持っていなくても心配は不要です。
メリットとしては、以下が挙げられます。
- 高い返戻率が期待できる
- 解約返戻金を受け取る時期を調整できる
- 受取時に円安になっていると受取額が増える
- 米ドルで受け取って海外留学費用にすることも可能
- 将来の受取額が読めない
- 早期解約したら、返戻率が低い
- 受取時に円高だと受取額が減る
- 日本円での保険料の支払額も変動する
④「個人向け国債」「ジュニアNISA」などの資産運用
知見がある方・勉強する覚悟がある方向けですが、資産運用の中でも今回は個人向け国債とジュニアNISAについてお伝えします。
個人向け国債は、その名の通り個人が購入可能な国の債券です。
メリットは以下の通りです。
- 1年経てば元本が保証される
- 金利0.05%が最低保証されている
- 市場金利に連動する変動型を選べば、インフレ対策になる
【参考】学資保険以外で赤ちゃんに必要な保険はある?

子どもが幼いうちからあれこれ保険に入りすぎると、それこそ家計を圧迫するのでおすすめはしません。
しかし、「どうしても不安で、貯金が貯まるまでの間だけでも入っておきたい!」という方は、医療保険・生命保険への加入を検討しましょう。
医療保険に関しては、差額ベット代や着替えの購入等をカバーしてくれます。
子ども医療費助成制度で、子どもの入院・手術費用を助成してくれますが、上記の費用までは賄えないので、医療保険に入っておくと安心できます。
生命保険に関しても、赤ちゃんのうちから必要とは言い難いです。
「万が一があった時、どうしても不安」という場合には、十分な貯金が確保できるまでは加入しましょう。
【まとめ】学資保険はいつから加入するべきかについて
今回は、学資保険はいつから加入すべきかについて
- 学資保険は早めに入るのがおすすめ
- 学資保険に早く入る場合のメリット・デメリット
- 学資保険の加入は子供の年齢に注意
- 学資保険の代わりになる教育資金の貯め方4つ

