ライフイベントとは？ライフイベントの費用やライフイベント表を解説

こんにちは。マネーキャリア編集部です。 

先日、20代の女性の友人からこんな疑問を寄せられました。

このような疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、

• ライフイベントの意味
• 年代別のライフイベントとかかる費用
• 女性のライフイベントについて

など、老若男女問わず、ライフイベントについてわかる記事になっています。ぜひ最後までご覧ください。

マネーキャリアでは、お金に関する記事が数多くありますので興味のある方は合わせてご覧ください。 

ライフイベントの意味は単純です。

「ライフ」「イベント」と分ければ、誰でも想像がつくでしょう。

人生で起こる様々な出来事のことです。

ライフイベントと表現する場合は、その中でも「大きな出来事」だけを指しています。

すなわち、ライフイベントとは「人生で起こる大きな出来事」のことを言います。

「人生で起こる大きな出来事って、なんだろう？」

と疑問に思った方へ、主なライフイベントを年代別に解説していきます。

近年は様々な生き方、考え方も増えたため、このライフイベントが全員に起こると断定はできませんが、一般的なライフイベントとして解説します。

最初に起こる大きなライフイベントは、就職です。

就職には、就職にかかる費用と一カ月の生活費に分かれますので、順番に解説します。

①就職にかかる費用

就職にかかる費用は以下の2つです。

1. 就活費用
2. 新生活のための準備費用

就職してしばらく経つと、結婚や子育ての適齢期です。

細かく分けると、以下のような出費が想定できます。

• 結納・結婚・新婚旅行・新生活までにかかる費用
• 結婚後の新生活にかかる初期費用
• 結婚後二人暮らしの生活費
• 出産準備に必要な費用 
• 出産時に必要な費用 
• 子育てにかかる年間費用
  

子供が大きくなっていくにつれて、住宅購入等も視野に入っていきます。

並行して学費の負担も重くなるので、家計は大変な時期です。

• 幼稚園から高校卒業までの年間の学費 
• 子供の習い事にかかる年間の費用 
• 塾や家庭教師にかかる年間の費用 
• 大学進学にかかる費用 
• 住宅の平均購入額 
• 住宅ローンの平均額・平均負担率
  

40代後半から50代は、子供に関する支出が残る家庭もありますが、徐々に独り立ちしていき教育費もかからなくなります。

住宅ローンの返済も、折り返しに入っていきます。

「ちょっとは出費も落ち着くかな…」と考えてしまう方がいますが、残念ながらそうはいきません。

• 子供の結婚
• 親の介護
• 親の相続

60代以降は、退職とセカンドライフが待ち構えています。

働いていた時と比べて収入が減るため、前持った準備が必要です。

①セカンドライフの生活費

ここで、改めてライフイベントごとにかかる費用をまとめて紹介します。

ライフイベントにはかなりの費用が掛かります。

自分にハイツ度のライフイベントが来るのか、いつまでにどれくらいの貯金額が必要なのかなどは早めに把握しておきましょう。

就職活動費は約14万円です。

内訳は先ほど表で出しましたが、改めて下記に記載します。

UターンやIターン就職を考える方は、もう少し多めの金額で見ておいた方が良いでしょう。

結婚費用は約467万円です。

• 挙式、披露宴・披露パーティー：357.5万円 
• 結納や新婚旅行など：109.5万円

出産費用は約51万円です。

出産は基本的に保険適用外のため、意外とお金がかかります。

ただ、ご自身又は夫が会社員・公務員であれば、以下の補助が受けられます。

• 夫が会社員・公務員の場合：出産育児一時金
  
• 妻が会社員・公務員の場合：出産手当金

最終的には補助で十分賄える計算です。

教育費は、高校まで公立、大学を私立文系と仮定すると約1,049万円です。

全て国公立ならもっと安く済みますが、国公立大学に入るだけの学力が付くかは未知数ですので、これくらいは見込んでおくべきでしょう。

• 高校までの学費：約523万円
• 私立大学(文系)の学費：約526万円

住宅購入費は約3,340万円です。

住宅に関しては、どのタイプを選ぶかで全く金額が変わっていきます。

• 新築マンション、土地付き注文住宅：平均より高い
• 中古住宅(戸建、マンション)：平均より安い

老後の生活費は、平均的な支出と考えて約26～27万円です。

ゆとりある老後生活を実現するためには35～36万円が必要という調査結果も出ていますので、セカンドライフをどう楽しむかによって用意する金額も変わってくるでしょう。

介護費用は、厚生労働省「平成29年度　介護給付費等実態調査の概況」によると、毎月約17万円です。

介護保険が導入されているため、実際の負担額は1割～3割になります。

老人ホーム等に入居する場合は、施設の自己負担も追加で必要です。

緊急時に備える資金として、約60万円程度は確保しておいた方が良いでしょう。

公務員は滅多に緊急事態など起きませんが、会社員なら急な減給・倒産はあり得ます。

その際に失業保険等がありますが、給付されるのは手取り月収の6割程度です。

自己都合で退職した場合は、失業保険は3か月後にしか給付されません。

そのため、最低でも3か月分の生活費は確保しておくべきです。

毎月の生活費を20万円と仮定した上での60万円ですので、自分の生活費に合わせて計算してください。

将来のライフイベントを考えると、

「こんなに沢山のライフイベント、いちいち覚えていられないよ！」

「金額が大きすぎてイメージがつかない」

など、混乱してしまう方も多いようです。

そんな皆さんのために、ライフイベント表というものがあります。

そこまで堅苦しいものではなく、Excelに

• 横軸：年次
• 縦軸：家族構成、ライフイベント

ライフイベントを考える上で、男性と女性は大きく異なります。

男性は、就職してからは転職などがあったとしても、基本的には「労働」が軸になります。結婚してもさほど変わりません。

一方、女性は出産という大きなライフイベントを軸に、様々考えさせられる機会が訪れます。

そんな女性のライフイベントを考えていきます。

独身の時期は、男性とさほど変わりません。

20代後半になり仕事にも慣れてくると、キャリアアップについて考えていくようになります。

さらなるキャリアアップを求めて、転職を考える女性もいるでしょう。

キャリアアップ以外では、将来の結婚や出産について考える時期でもあります。

結婚を機に、男性と女性のライフイベントは大きく変わります。

男性は家庭を持ち順調に働いていく一方、女性は妊娠・出産・子育てとライフイベントが目白押しです。

仕事で責任あるポジションを任される時期に差し掛かる一方、家庭との両立を選択した女性は独身期のような働き方は難しくなることも多いです。

近年は共働きも珍しくありませんので、

• 夫の協力を得る
• 理解ある職場へ異動してもらう
• 理解ある会社へ転職する

出産直後は大変な子育ても、小学校入学以後はある程度落ち着きます。

これ以後は、人によって選択は分かれます。

• 独身期のようなキャリアアップを再び志向する
• 自分の時間を優先するパートを選ぶ

ライフイベントに正解はありませんが、日本の女性はどのように考えているのでしょうか。

女性の労働力人口の変化を見ることで、ライフイベントに対する女性の考え方が垣間見えてきます。

ここでは、厚生労働省「平成 30 年の働く女性の状況」を参照して解説していきます。

政府が「女性活躍推進」を謡い始める前から、女性の労働者は増加し続けています。

• 1990年(平成2年)：2593万人
• 2018年(平成30年)：3014万人

出産や育児後の女性の働き方は、夫や会社の理解によってもっと多様性が生まれると考えられます。

2020年より流行している新型コロナウイルスの影響もあり、新しい働き方が受け入れられつつあります。

• フルリモートワーク
  
• 週休3日制の導入
• 副業規制の撤廃
  

ここまでライフイベントの一覧や、ライフイベントにかかる費用、ライフイベント表の作り方について解説してきました。

とはいえ、

このような心配をされる方も多いでしょう。 

その心配は正しく、ライフイベント表の作成に関しては筆者もお金のプロであるFPに相談するべきだと考えています。

FP相談窓口は様々あり、それぞれが特色を持っていますが、中でも筆者がおすすめするのはマネーキャリアの無料FP相談サービスです。 

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ここまで、ライフイベントについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

本記事では、

• ライフイベントの種類と費用
• ライフイベント表について
• ライフイベントは誰に相談すべきか