監修者ファイナンシャルプランナー
この記事の目次
- 子どもの教育費はいつまでにいくら必要？
- 大学入学時までに300万円～500万円が目安
- 児童手当をすべて貯金すれば約200万円準備できる
- 教育費は貯めどきを逃さないことが重要
- 教育費は計画的な準備が必要！プロと一緒に今すぐ貯蓄プランを考えよう
- 教育費はどのように貯める？効果的な貯め方・準備方法3つ
- 学資保険・貯蓄型保険で確実に備える
- つみたてNISAを活用して資金を増やす
- 児童手当・家計からの積立を活用する
- あなたの家庭にぴったりの方法は？無料FP相談で最適な貯蓄方法を見つけよう
- 子どもの教育費についてよくある質問
- 学資保険とつみたてNISA、どちらで教育費を準備するのがいいですか？
- 子どもの習い事や塾の費用はいくらまでが適切ですか？
- 教育費が足りないときはどうしたらいいですか？
- 【まとめ】子どもの教育費は貯めどきを逃さずに貯蓄するのが重要
子どもの教育費はいつまでにいくら必要？
| 進学ルート | 必要な教育費の目安 |
|---|---|
| すべて公立 | 1,009万円 |
| 大学のみ私立（文系ルート） | 1,175万円 |
| 大学のみ私立（理系ルート） | 1,335万円 |
| すべて私立（文系ルート） | 2,316万円 |
| すべて私立（理系ルート） | 2,475万円 |
大学入学時までに300万円～500万円が目安
教育費の中でも、まとまった金額が必要となるのは、大学進学のタイミングです。私立大学の入学金と初年度授業料等が、平均で136万円程度必要ということを考慮すると、最低でも150万円は貯めておきたいところです。
ある程度の余裕を考えると、大学2年目までに必要とされる300万円〜500万円程度用意できると安心できます。入学時までの4年分の学費を用意できれば心強いですが、とりあえずは300万円の貯蓄を目指すと良いでしょう。
もし公立小学校から私立中学校を受験する場合は、小学3年生までが貯めどきです。私立中学校の受験対策は小学4年生頃からの塾通いから始まります。塾の費用が必要になる前にある程度、貯蓄の目処を立てておくと慌てることもありません。
なお、私立中学校の3年間の授業料は、平均でおおよそ430万円程度とされています。授業料と合わせて小学4年生からの塾の費用のことを考えると、無計画な貯蓄では進学計画が破綻してしまう可能性があります。
より具体的な教育費用が知りたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。
児童手当をすべて貯金すれば約200万円準備できる
思いの外、大きなお金が必要ということがわかると、一気に現実味が増して不安になる方も多いのではないでしょうか。幸い我が国では児童手当が給付されているため、児童手当をうまく貯蓄して教育費に備える方法もあります。
児童手当は子どものためにその都度使うためのお金なので、すべて貯蓄する必要がありませんが、もし、すべて貯蓄できた場合、高校卒業を目処におおよそ200万円程度貯めることができます。私学への進学がなければ、なんとかやりくりできる範囲です。
児童手当をすべて貯蓄に回したとしても、大学の教育費を滞りなく用意するのは難しいでしょう。足りない分は自力の貯蓄も必要です。
教育費用の備えには、学資保険が効果的です。できるだけ早い時期から学資保険には加入しておきたいところです。どの学資保険を選んだら良いのかわからない、という方はFPへ相談してみてはいかがでしょうか。
学資保険に強いFPならより最適な商品を紹介してくれるでしょう。
教育費は貯めどきを逃さないことが重要
子どもの教育費の貯めどきは、大きく分けると以下、3つのタイミングがあります。
- 幼稚園・保育園の頃
- 小学生の頃
- 児童手当の受給期間
上手に貯蓄するためには、まず目標金額と期間を決める必要があります。早い段階で教育プランを計画し、目標を設定して動き出しましょう。
お金を貯める方法には、預金口座へ普通に入金する定期預金の他に、自動積立を利用する方法や、学資保険、積立投資などがあります。
安全性を考えると預金口座への定期的な入金が最も安心ですが、投資でお金を増やす方法を選ぶ場合は、低リスクな運用に限定するようにしましょう。
教育費は計画的な準備が必要！プロと一緒に今すぐ貯蓄プランを考えよう
子どもの教育費の準備は早い段階での準備が必要です。すべて公立の学校で大学まで進学したとしても、教育費は総額1,000万円程度かかります。無計画のままだと、早晩行き詰まることは明白です。
大学進学時にまとまったお金が必要になることが多いため、一つのゴール地点として目標を定めておくと良いでしょう。中学受験を計画する場合は、子どもが小さなうちから、教育費の計画を立てておく必要があります。経済的な余裕がなければ中学受験から私立コースへ進むのは難しいかもしれません。
貯蓄方法に迷う方は、FP相談窓口でアドバイスを受けてみてはいかがでしょうか。マネーキャリアでは、経験豊富なFPが教育費の効率的な貯蓄方法について、細かくアドバイスしてくれます。
事細かに状況を伝えると、ライフスタイルに合わせた無理のない貯蓄の方法を提案してくれるでしょう。
教育費はどのように貯める？効果的な貯め方・準備方法3つ
まとまった教育費が必要ということは認識できたものの、具体的にどうやって教育費を貯めると良いのでしょうか。
効果的な貯蓄方法と準備の方法について、3つのポイントにて説明します。
学資保険・貯蓄型保険で確実に備える
学資保険は、子どもの教育費用の貯蓄に特化した保険です。毎月一定額の保険料を払い込みつつ、子どもの成長に合わせて教育資金を受け取ることができます。
学資保険で貯蓄できる金額は、保険金の受け取り総額や加入年齢、家計の状況によって異なりますが、保険金の受け取り200万円の場合の掛け金は、月々1万円から１万5,000円程度です。
受け取り金額400万円を目安とする場合は、月々２万円から３万円程度になります。子どもの年齢が低ければ低いほど、保険料を抑えつつ満期保険金として受け取れる金額は多くなります。
学資保険を始めとする貯蓄型保険は、高い貯蓄性をもつ保険であることから、将来の備えにはうってつけです。とはいえ、デメリットがないわけではありません。
例えば学資保険は支払日と支払い保険料が決まっていることから、先々の見通しが立てやすい一方、予定変更への柔軟な対応が難しいデメリットがあります。
大学まで国公立を計画していたものの、途中で私立に通うことになった場合、学資保険ではうまく対応しにくいです。また、途中で解約すると元本割れとなってしまう可能性もあります。
預貯金とうまく組み合わせて、いろいろな状況にも対応できるようにしておきましょう。
つみたてNISAを活用して資金を増やす
つみたてNISAを活用して低リスクな運用をしつつ、教育資金を準備する方法もあります。運用期間が長ければ長いほど、リスクを軽減できることから、大学入学までに10年以上の時間的余裕がある場合に選択できる方法です。
低リスクな運用なので、爆発的な収益を手にすることはできませんが、うまくいけば運用なしで貯蓄するよりも、教育費用を多く準備できます。運用利回りと目標金額の関係性は、各金融機関のWEBサイトにてシミュレーションできますので、試してみてはいかがでしょうか。
毎月2万円を積立しながら年間2%の運用利回りを出しつつ、10年以上運用できれば将来予想される運用資産額は約265万円にも及びます。
これだけ聞くと、今すぐにでも運用を始めないと！と考えてしまいがちですが、つみたてNISAにはデメリットもあることを忘れてはいけません。
最大のデメリットは、元本割れの可能性があることです。低リスクとはいえ運用商品なので、元本割れの可能性はあります。低リスク投資なら必ず資産形成がうまくいく、というわけではないため、注意が必要です。
その他には、必ずしも意図した運用利回りが得られるわけではない、という点も認識しておいた方が良いでしょう。10年も運用したのに思ったよりも増えなかったという結果も有り得ます。
児童手当・家計からの積立を活用する
児童手当は、子供が中学を卒業するまで月額10,000円〜15,000円の手当が支給される制度です。児童手当を可能な限り将来の貯蓄に回しつつ、家計の中から毎月1万円を捻出して貯蓄に回すことができれば、毎月2万円程度の教育費積立が実現します。
毎月2万円の貯蓄を10年間継続したとすると、240万円の教育費を準備できます。家計の事情で2万円を捻出できなかった場合でも、10年間継続すると、150万円から200万円程度は貯蓄できるのではないでしょうか。お金を用意する方法は様々ですが、継続的な積立に勝るものはありません。
毎月2万円の積立を長らく継続できるに越したことはありませんが、どの家庭でも一律2万円の貯蓄ができるとは限りません。世帯収入やライフスタイルによっても適切な積立金額は様々です。
毎月の積立金額をいくらに設定すべきか、迷ってしまう方は、一度FPへ相談してみてはいかがでしょうか。家計の調整次第では無理せずとも、毎月の積立金額を捻出できるようになるかもしれません。
あなたの家庭にぴったりの方法は？無料FP相談で最適な貯蓄方法を見つけよう
教育費の準備は早い段階で計画し、準備を進めておく必要があります。短期間で準備しようとすると毎月の積立金額を多く設定する必要があるため、家計とのバランスがうまく取れなくなり、積立の継続が難しくなりがちです。
教育費の計画を立てるときは、まず目標設定から始めると良いでしょう。子どもの人数や進路の希望、状況などによっても必要な教育費は変わります。理想と現実の違いもよく考えなければいけません。現実的な目標設定が積立継続のポイントです。
家計の状況に対して、毎月どの程度の金額を積立に回せばいいのかわからない方は。FPへ相談してみてはいかがでしょうか。現在のライフスタイルと状況を事細かに伝えると、家計と積立金額の最適なバランスをアドバイスしてくれます。
マネーキャリアなら、イレギュラーな家計の相談でも、経験豊富なFP相談員が丁寧にアドバイスしてくれます。相談費用は無料なので、自分で色々と考えてしまう、答えが出せずにいる方は、相談してみてはいかがでしょうか。
子どもの教育費についてよくある質問
教育費について多く寄せられる質問にお答えします。3つの質問をピックアップしました。
学資保険とつみたてNISA、どちらで教育費を準備するのがいいですか？
より確実性を重視したい方は、学資保険がおすすめです。少しのリスクなら許容できるという方は、リターンを期待してつみたてNISAを選択するのも選択肢の一つです。
学資保険とつみたてNISA、どちらも元本は保証されていませんが、元本割れのリスクが高いのはつみたてNISAです。また、つみたてNISAは運用成果次第で受け取れる金額が変動します。つみたてNISAを選ぶ場合は、事前に投資のリスクとリターンの関係性についても学ぶ必要があります。
積立の方法を選ぶときは、子どもの年齢や進路の希望、家庭の経済状況、目標とする貯蓄金額などを総合的に判断しつつ、適正金額を算出しなければいけません。つみたてNISAと学資保険をうまく併用する方法もあります。
教育費の準備は色々な方法がありますので、新たな気づきを得たい場合は、FPなど専門家へ問い合わせてみるのも良い選択肢の一つです。
子どもの習い事や塾の費用はいくらまでが適切ですか？
教育費の捻出ばかりを優先してしまうと、日々の生活の豊かさが失われてしまいます。豊かな人間性を育む方法の一つとして、できれば子どもの習い事も捻出したいところです。また、学力アップのための塾の費用も、状況次第では捻出しなければいけません。
基本的に子どもの習い事の費用は、手取りの5%と言われています。世帯の手取りが月30万円なら15,000円、50万円なら25,000円です。教育費の積立をしつつ習い事や塾通いも検討する場合は、今よりも世帯年収を増やす必要が出てくるかもしれません。
いますぐに世帯年収を増やせない、という場合は家計の見直しが必要です。改めてチェックしてみると、余計なものに毎月お金がかかっていた、ということもあります。
必要だから毎月払っていると思い込んでいいただけで、実はそれほど必要でないものだったということもあります。通信費や保険は見直しポイントの一つです。本当に必要なものは何か？ということを突き詰めていくと、まだまだ家計のスリム化の可能性があるかもしれません。
教育費が足りないときはどうしたらいいですか？
どう計算しても教育費が足りない、という場合に考えられる選択肢を3つ考えてみました。
- 奨学金などの公的支援制度を使う
- 教育費の見直し
- 家計の見直し
教育費の捻出が難しい、だけど子どもの可能性を狭めることだけは避けたい、という悩みを持つ親御さまも多いのではないでしょうか。客観的なアドバイスが欲しいときは、FP相談窓口への相談も選択肢の一つです。
客観的な視点からの家計の見直しや、公的支援制度の上手な活用方法など、FPの視点から専門的なアドバイスをもらうことができます。自分では到底気づくことがなかった、新たな視点を獲得することもできます。
【まとめ】子どもの教育費は貯めどきを逃さずに貯蓄するのが重要
子ども教育費は、早い段階での計画と目標の設定が必要です。10年以上の準備期間を設けることができれば、月々の負担は少なく済みます。5年しか準備期間がなければ、単純計算で負担は2倍です。
家計の見直しでできた余裕資金を、定期預金や学資保険、つみたてNISAなどを活用しつつ、積み立てていくのがセオリーです。まずは教育費のための余裕資金をどの程度捻出できるのか計算してみましょう。
マネーキャリアでは、具体的な教育費の捻出方法をアドバイスしています。家計のスリム化を始めとして、学資保険やつみたてNISAを選ぶときの考え方、奨学金など公的支援の選び方など幅広いアドバイスができます。教育費の捻出に関して、どうしたら良いものか迷いが尽きない方は、ぜひマネーキャリアへご相談ください。