流産でも生命保険に入れる？保険金の給付対象や加入条件を解説

結論、流産になった経験がある女性の方でも生命保険に加入できる可能性はあります。

ただし、流産後の経過時間やその後の治療状況によって保険会社の判断が異なる場合があるため注意が必要です。

流産したばかりのタイミングでは引き受けできる保険会社は少なく、引き受けできたとしてもがん保険など一部の保険に限定されることが考えられます。

一方、流産から期間が経過していれば無条件で引き受けできる保険会社もあります。

気になる方は保険の専門家（FP）への相談をおすすめします。

流産を経験した方でも加入できる1つめの生命保険は、通常の生命保険（部位不担保）です。

流産を経験した方でも、すでに治療が完了しているなどの条件を満たせば、無条件で生命保険に加入できる可能性があります。

一方、まだ流産の直後という判断になると通常の生命保険への加入を断られる場合があります。

ただ、通常の生命保険に加入できなくても、部位不担保の条件をつけることで加入できる場合があります。

部位不担保の生命保険では保険会社が指定する部位の病気などは保障の対象外になりますが、ほかの部位は通常どおり保障されます。

2つめは、引受基準緩和型保険です。

流産した直後であるなどの理由で保険会社の判断で通常の生命保険や部位不担保の生命保険への加入を断られたとしても、引受基準緩和型保険に加入できるケースはあります。

引受基準緩和型保険は告知内容が通常の生命保険よりも少なく、以下の告知内容に該当しなければ加入できることがあります。

• 現在入院をしているか、または最近3ヵ月以内に医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
• 過去1～2年以内に入院または手術を受けたことがあるか
• 過去5年以内にがんまたは上皮内新生物・肝硬変・認知症・統合失調症・アルコール依存症などで医師の診断・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがあるか

引受基準緩和型保険は部位不担保と違って、保険会社が指定する部位が対象外になることなく保障されます。

つまり、引受基準緩和型保険に加入できれば、将来的に再び妊娠しても保障を受けられる可能性があります。

妊娠するたびに流産のリスクが発生するため、将来的に再発する可能性は十分に考えられます。

将来まで見据えて保障を準備する場合、引受基準緩和型保険のほうが向いていることもあるでしょう。

ただし、加入条件が緩いぶん、保険料が割高になる傾向にあり、引受基準緩和型保険の種類によっては保障内容や金額が限定されていることがあるので、しっかり内容を確認することが必要です。

流産を経験した方の生命保険の1つめの選び方は、自分に必要な保障で選ぶことです。

過去に流産を経験した方でも一定の時間が経過しているならさまざまな保険に加入できる可能性がありますが、それぞれの保険ごとに保障内容や給付金額がまったく異なります。

数ある候補の中でどの保険が自分に合うか知るためには、自分に必要な保障金額や保障内容を明確にすることが大切です。

将来に流産が再発する可能性なども踏まえて、必要な保障をカバーできる保険に絞り込んで比較することが大切になるでしょう。

どのような保障が必要か一人で判断できない場合は、保険の専門家であるFPに相談してみましょう。

2つめの選び方は、複数の生命保険や保険会社を比較検討することです。

流産直後ではがん保険など一部を除く保険に加入できないことが多いですが、時間が経過していて治療も順調なら、さまざまな保険会社の保険商品に加入できる可能性があります。

ただ、流産を経験した女性が入れる保険には「死亡保険」「医療保険」「女性保険」などさまざまな種類があり、名称は同じでも保険会社が変われば保障内容はまったく異なります。

加入条件・保障内容・保険料など、自身に合う商品を選ぶためにも、複数の生命保険・保険会社を比較しましょう。

1つの保険だけ見て選んでしまうと、その生命保険が本当に最適な保障なのかわかりません。

3つめの選び方は、保険を検討する際は1人で悩まずに保険の専門家（FP）に相談することです。

流産の経験者の方でも、時間が経過していて治療も順調なら通常の生命保険に加入できる可能性が高いですが、選択肢が多すぎてかえって加入する保険の候補を絞り切れないこともあるでしょう。

また、流産は今後また妊娠したあとに再発することも考えられるため、そこまで踏まえた保障の準備が大切です。

FPは保険会社ごとの生命保険の保障内容に精通しており、流産の経験者の方が加入できる保険のなかで相談者の方のライフスタイルに合うものを見つけ出せる可能性が高まります。

さらに、保障内容の詳細な説明や各プランのメリット・デメリットの説明もしてもらうことが可能です。

流産とは、妊娠したにも関わらず、早い時期に妊娠が終了してしまうことです。

妊娠22週より前に生まれた赤ちゃんは子宮外で生きることができないため、日本では妊娠22週前に終わった妊娠を「流産」と定義しています。

流産の原因はさまざまですが、もっとも多いとされるのは胎内の赤ちゃんの染色体異常です。

精子と卵子から受精卵ができる段階で、流産する運命が決まっていた可能性があります。

染色体異常は偶然の産物ではありますが、母体の子宮頸管無力症や自己免疫疾患が関係する可能性もゼロではありません。

なお、妊娠22週目0日から36週6日までのあいだに赤ちゃんが生まれることは「早産」と呼びます。

流産をした場合、加入している生命保険（医療保険）から保険金や給付金を受け取れる可能性があります。

多くの医療保険では、自然流産や稽留流産の手術・入院は入院給付金の支払い対象です。

ただ、入院1日ごとにいくらの給付金を受け取れるかは、加入している医療保険の契約内容次第で変わります。

給付金を受け取れるのか、いくら受け取れるかを知りたい方は保険証書の内容を見返してみましょう。

稽留流産の手術（子宮内容除去術など）は、健康保険の適用対象です。

よって、自己負担は医療費の3割以下となります。

また、民間の医療保険でも多くの場合、手術給付金や入院給付金の支払い対象に含まれます。

将来的に稽留流産が起こるリスクに対して生命保険に加入することで、万が一の事態に手厚く備えられるでしょう。

流産の経験があっても、生命保険に加入することは可能です。

特に、流産から時間が経過していて治療も順調であれば、多くの生命保険に加入できる可能性があります。

ただ、保険会社によっては加入に制限が加わる可能性もあります。

過去に流産した経験がある方は保険加入の際の告知義務を守ることや、保障内容を確認してくことが大切です。

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