企業年金おすすめの受け取り方は？現役FPがわかりやすく解説

そこで本記事では、企業年金の3つの受け取り方、ケース別おすすめの受け取り方、企業年金の受け取り方を決める前に確認しておきたいポイントについて解説。 

併せて、実際に企業年金を受け取った経験がある方に実施したアンケート結果を紹介します。 

最後まで読めば、企業年金を一時金・年金・併用で受け取るメリットやデメリット、受け取り方を選ぶ際の注意ポイントがわかりますよ！ぜひ参考になさってください。

企業年金の受け取り方には以下の表の通り、一時金・年金・併用の3種類があります。

▼3つの企業年金の受け取り方

最適な受け取り方は人によって異なります。以下で各人のニーズに応じたおすすめの受け取り方を紹介するので、ぜひ参考になさってください。

• まとまった資金が必要な人には「一時金」がおすすめ
• 長生きリスクが気になる人には「年金型」が安心
• 税金と将来不安を両立したい人は「併用型」を

一時金と年金を組み合わせた併用型なら、課税や支出のピークを分散することが可能。

例えば、企業年金の一部を退職時に一時金で、残りを年金として受け取れば、退職金・公的年金控除の活用と、老後の備えを両立できます。

「企業年金ってどの受け取り方が一番いいの？」「いろいろ調べてみたけど、受け取り方を決めあぐねている…」なんて方は、お金のプロであるFPに相談してみるのがおすすめ。

というのも、企業年金の最適な受け取り方は、他の退職金や公的年金、今後の働き方やライフプランなど、様々な要因によって変わってくるから。

マネーキャリアのFP相談では、先々の支出や受け取れる公的年金額をシミュレーション。各人にとって最適な受け取り方をアドバイスいたします。ぜひご利用ください！

実際に企業年金を受け取った経験がある方に実施したアンケート結果を紹介します。

どの受け取り方をした方が多いか、選んだ理由など、「自分はどのように企業年金を受け取るのか」検討する際の参考になさってください。

※ 口コミ調査方法：ランサーズ

※ 調査期間：2025年7月11日～2025年7月16日

※ 口コミ内容は回答者の主観的な感想や評価です。

• 企業年金をどのように受け取りましたか？
• 受け取り方を決める際に気を付けたことは？
• 満足できる受け取り方ができましたか？

企業年金の受け取り方を決める際に気をつけたこととして最も多かったのは「老後の生活費を安定的に確保できるかどうか」（46.1％）。

その他「税金（退職所得控除や公的年金控除）への影響」（29.3％）、「退職金や他の収入とのバランス」（12.2％）という声も目立ちました。

「満足できる受け取り方を選べた」方は全体の53.7％、「どちらともいえない・わからない」方は41.5％、「満足していない・後悔している」方は4.8％でした。

ここでは、ケース別に企業年金のおすすめの受け取り方を紹介していきます。 

• 再雇用で働き続ける人
• 公的年金の受給額が大きい人 
• 退職金の額が大きい人 
• iDeCoを運用している人

公的年金の受給額が大きい方におすすめな受け取り取り方は「一時金」です。

公的年金が多い場合、企業年金を年金形式で受け取ると所得が合算されて税負担が重くなります。

国民健康保険料や介護保険料などの社会保険料も増加する可能性も見逃せないデメリットです。

退職金の額が大きい方におすすめな受け取り取り方は「一時金と年金の併用」です。

退職金と企業年金を両方一時金で受け取ると退職所得控除の上限を超えてしまい、税負担が重くなる可能性があります。

退職所得控除の範囲内で企業年金を一時金を受け取り、残りを年金形式で受け取ることで各種控除を有効活用・税負担を分散することが有効です。 

企業年金の受け取り方を後悔なく選ぶには、事前に以下の3つのポイントを確認してお区ことが重要。

制度の仕組みや税制、開始タイミングなどを把握しておくことで、損を避け、納得の選択ができるようになります。

• 自分の企業年金の種類を把握する
• 受け取り可能な年齢・時期を確認する
• 一時金と年金それぞれの税制を理解しておく

一口で企業年金といっても、以下のような種類があり、受け取り方や特徴が異なります。

• 確定給付型（DB）
• 確定拠出型（DC）
• 厚生年金基金 

自分がどの企業年金に加入しているか、受け取り方の選択肢を会社の退職準備資料や企業年金連合会の情報などで事前に確認しておきましょう。

企業年金はどの受け取り方を選択するかによって税制上の扱いが大きく異なります。後悔のない選択をするためには、税金の仕組みを正しく理解しておくことが不可欠です。

例えば、企業年金を一時金で受け取る場合は、退職所得控除の対象に。

▼退職所得控除の計算式

企業年金を一時金で受け取ると、勤続年数に応じて退職所得控除が適用され課税額が大きく軽減されます。 

一方、年金型で受け取る場合は雑所得として課税され、公的年金等控除の対象に。受取額によっては課税対象になるうえ、社会保険料などにも影響が出る可能性があります。

企業年金は受け取り方によって税制上の取り扱いが異なります。自分に合った受け取り方を選ばないと、思わず高額の税金がかかってしまうことも。

企業年金の受け取り方で後悔しないためには、他の退職金の状況や個々のライフプランに応じた戦略が必須！

年金や資産形成のプロフェッショナルが多数所属するマネーキャリアのFP相談では、企業年金の受け取り方から、老後資金の計画まで考慮した総合的なアドバイスを実施しております。

「企業年金の受け取り方を決めあぐねている」「老後の生活が不安…」という方は、ぜひご利用ください。

本記事では、企業年金の3つの受け取り方、ケース別おすすめの受け取り方、企業年金の受け取り方を決める前に確認しておきたいポイントについて解説。

併せて、実際に企業年金を受け取った経験がある方に実施したアンケート結果を紹介しました。

＜結論＞

企業年金の受け取り方には一時金・年金・併用の3つの方法があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。

どの受け取り方がおすすめかは、退職金や年金額、働き方、将来の支出予定など、各人の状況によって異なります。

税制や社会保険への影響も複雑なため、判断に迷うときはFPに相談して自分に合った受け取り方を検討するといいでしょう。