年金を夫婦で月35万円もらえる？必要な年収と足りないときの対策を解説

・我が家は将来年金をいくらもらえるんだろう

・ゆとりある老後生活を送るにはいくら必要なの？

このようにお悩みではありませんか？

平均報酬45.5万円で40年勤務した共働き世帯でも、年金受給額は約32.7万円。

ゆとりある老後生活を送れる年金受給額の目安とされる「夫婦で35万円」を超えるには、「共働き × 高収入 × 長期加入」という条件が揃ってこそ。

なるべく早めに、iDeCoやNISA、企業年金、退職金などを活用して不足分を補う対策を立てることが重要です。

そこで本記事では、毎月年金を夫婦で35万円受給できるのか、夫婦の働き方別の年金額シミュレーション、年金の不足分を補う対策、夫婦でもらえる年金についてのアンケート結果を紹介します。

最後まで読めば、夫婦の働き方から受給できる年金額のイメージができ、年金の不足分を補う対策があるのかわかりますよ！ぜひ参考になさってください。

「将来の年金額が夫婦で35万円を超えるかどうか」ゆとりある老後生活を送りたいと考える多くの人が気になるテーマです。

ここでは、平均的な年金受給額、夫婦で35万円受給するための条件を整理していきましょう。

• 平均的な年金額
• 35万円あればゆとりある老後生活が可能
• 35万円もらうために必要な年収額

これは「夫が会社員として40年厚生年金に加入、妻は専業主婦で国民年金のみ満額受給する」想定の金額。35万円とは大きな差があります。

実際、高齢夫婦無職世帯の平均的な実受給額も20万円台にとどまるケースが多いです。

将来の年金額見込や理想の生活費、対策についてアンケートを実施しました。他の家庭のの老後資金についての考え方を、自身の老後資金対策の参考にしましょう。

※ 口コミ調査方法：ランサーズ

※ 調査期間：2025年10月3日～2025年10月8日

※ 口コミ内容は回答者の主観的な感想や評価です。

• 将来夫婦でどれくらい年金をもらえる見込みですか？
• 老後の生活費は月にいくらが理想ですか？
• 将来の年金を補うための対策を取っていますか？

「夫婦でどれくらいの年金がもらえる見込みか」という質問に対し、48.1％の方が「20万円未満」、25.9％の方が「20万～25万円未満」と回答しました。

老後の理想の生活費で最も多かった回答は「20万～25万円くらい（最低限の生活）」（36.3％）、次いで「25万～30万円くらい（平均的な生活）」（27.9％）でした。

今回アンケートにご回答いただいた方のうち、92.6％が年金を補うための「何かしらの対策をしている」と回答しました。

具体的には「NISAなどで投資をしている」（39.0％）、「年金保険に加入している」（20.5％）といった対策と取っている方が多いことがわかりました。

将来もらえる年金額は、夫婦の働き方によって大きく変わります。ここでは代表的なパターン別に、年金受給額をシミュレーションをまとめました。

自分たちの働き方に近いケースを参考に、老後資金の準備に役立ててみましょう。

• 夫婦ともに正社員のケース
• 正社員とパート勤務のケース
• 正社員と専業主婦（夫）のケース

夫婦ともに標準報酬45.5万円など、平均的な収入で40年勤務した世帯の年金受給額の目安は約32.7万円。

双方がさらに標準報酬50万円以上などの高収入であれば35万円超も目指せるでしょう。

正社員とパート勤務世帯の年金額をシミュレーションします。

▼正社員とパート勤務世帯の年金額シミュレーション

一方がフルタイム正社員、もう一方がパート勤務で厚生年金に加入した場合、世帯で受給できる年金は25〜30万円程度。ただし、実際の受給額はパートの勤務条件によって大きく変動します。

▼正社員と専業主婦（夫）世帯の年金額シミュレーション

一方が会社員、もう一方が専業主婦（3号被保険者）の世帯では、年金受給額は世帯で約23万円程度にとどまります。 

ゆとりある生活ができるライン（夫婦で35万円）との差が大きいため、老後資金を私的年金や投資で補う必要があります。

年金は「夫婦で35万円」が理想だとしても、実際にはそコマで受給できないご家庭が大多数です。だからこそ、不足分をどう補うかを考えることが重要に。

ここでは、年金が夫婦で35万円に届かない人もすぐに取り入れやすい3つの対策を紹介します。

• iDeCoや企業年金で補完
• NISAを活用した資産形成
• 退職金の有効活用

NISAを使えば、非課税のメリットを活かしながら柔軟に資産運用できます。月に数万円の積立でも、長期運用と運用益を再投資してゆくダルマ式に資産を増やす「複利効果」で不足分をカバーできる可能性も。

また、早めにスタートすればその分運用方法の選択肢が広がり、リスクヘッジもできるでしょう。

生命保険文化センターの調査では、ゆとりある老後生活には月約37.9万円が必要とされています。

しかし、実際に年金シミュレーションをしてみると、年金受給額が夫婦で35万円にも届かず、不安を感じる人も少なくありません。 

年金額を見て嘆くよりも、大切なのは「今からできる対策」を考えること。

まずはマネーキャリアのFP相談を活用して、年金額をシミュレーション、理想のセカンドライフを送るためにいくら足りないのか把握することから始めましょう。

ゆとりある老後生活を送れる年金受給額の目安は「夫婦で35万円」。

ですが、これは「共働き × 高収入 × 長期加入」という条件が揃って初めて現実となる水準。平均的な共働き世帯では30万円前後、片働き世帯では23万円程度にとどまるのが一般的です。 

なるべく早めに、iDeCoやNISA、企業年金、退職金などを活用して不足分を補う対策を立てることが重要です。